新型コロナウイルス（新型肺炎）に足を引っ張られている東京オリンピック（五輪）のせいで、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）の五輪開催構想全般が揺れている。東京五輪７月開催に関連し、「開催強行」「大会中止」という従来の選択肢の他に「順延」（２０２４年開催）という新たなカードが登場した。

主催国日本は無観客でも大会が開かれることを望んでいる。五輪・パラリンピックを招致した後、インフラ構築や組織委員会の運営などに１６兆５０００億ウォン（約１兆６０００億円）という天文学的予算が注ぎ込まれた。中継権料やスポンサーシップ収入が必要なＩＯＣも、内心、中止だけは避けたいと思っている。ＩＯＣは３月初め、ギリシャ・アテネで開かれる総会で東京五輪開催について決める。

問題は日本政府とＩＯＣの願いとは裏腹に、日本の状況は悪化の一途をたどっているという点だ。緊急事態宣言以降も毎日５０００人前後の新規感染者が出ている。開催に対する世論も懐疑的だ。日本共同通信が９～１０日に実施した電話世論調査で、回答者の３５．３％が「五輪中止」を、４４．８％が「再延期」を希望した。否定的な回答が８０．１％だ。先月のＮＨＫ世論調査（否定的回答６３％）と比較して２０％近く増えた。

日本政府の公式立場でも微妙な変化が感知される。河野太郎行政改革担当相が「（無観客の可能性を含めて）五輪に備えて最善を尽くす必要があるが、どちらに転ぶかは分からない」と話したとの報道が１７日に出た。日本政府高位関係者が中止の可能性に言及したのは初めてだ。年頭には菅義偉首相が「夏の東京オリンピック・パラリンピックは、人類が新型コロナウイルスに打ち勝った証として」開催すると声を高めていたのとは対照的だ。

開催と中止はどちらもその後に大きな影響が及ぼすことが予想される状況なので、「順延」が第３の選択肢として浮上したようだ。日本スポーツ専門紙「東スポ」は１８日、「組織委が東京五輪を２０２４年に３年さらに先送りする方案を極秘裏に検討中」との趣旨で報じた。これによると、２０２４年開催地（パリ）と２０２８年開催地（ロサンゼルス）は予定より４年ずつ遅らせた２０２８年と２０３２年に大会を開催する。新型コロナによってパリやロサンゼルスも五輪準備に深刻な打撃を受けており、東京五輪の開催時期が順延になれば、これに協力する可能性が高いと東京五輪組織委が判断していると伝えた。

順延構想が公論化される場合、南北〔ソウル・平壌（ピョンヤン）〕共同開催を目指して韓国が推進中の２０３２年五輪招致が影響を受けることになる。現在、３２年大会招致をめぐり、南北の他にもオーストラリア（クイーンズランド）、インド（ムンバイ）、インドネシア（ジャカルタ）、カタール（ドーハ）、ドイツ（ライン－ルール）などが関心を示している。万が一、順延が現実化すれば、招致のための下絵は最初から描き直しとなる。

大韓体育会関係者は東京五輪順延の可能性に対して「まだ内部のアイデア段階としてとらえるべきでははないかと思う。ＩＯＣとパリ、ロサンゼルスなどがどのような反応を示すかも不明だ」とコメントした。