日本の化学メーカーなどが中国企業に対抗して高性能電気自動車バッテリー素材の生産能力を相次いで増やしている。

日本経済新聞は１３日、三菱ケミカルが２０２３年までにリチウムイオンバッテリーの核心素材である電解液の生産能力を年間９万トンに現在より５０％増やす計画だと報道した。三菱ケミカルはこのために数十億円を投資し、米国と英国、中国工場の設備を増設する計画だ。

増設が終われば現在２０％前後である世界市場でのシェアも高められると期待している。三菱ケミカルの電解液はバッテリー容量が減る原因となるガスの発生を抑えるため出力と耐久性が高いと評価される。

住友化学はリチウムイオンバッテリーの別の核心素材である絶縁材と正極材の生産能力を大幅に強化することにした。韓国工場を増設して来年には絶縁材生産能力を２倍に増やし、子会社の田中化学研究所の設備を活用して年間電気自動車数万台分の正極材を生産することにした。２０２４年までにバッテリー素材事業の売り上げを昨年の２倍である１０００億円まで増やすという目標も立てた。

日本の化学メーカーが生産能力を急いで拡大するのは、世界市場でシェアを６０～７０％まで引き上げた中国に追いつくためだ。昨年日本は絶縁材市場１位まで中国企業に明け渡した。

電気自動車の普及拡大によりバッテリー市場が急激に拡大するだろうという期待も日本の化学メーカーが増設を急ぐ理由に挙げられる。矢野経済研究所は２０２５年にバッテリー素材市場規模が昨年より７５％増えた３６７億ドルに達すると予想した。