日本国民８０％「東京五輪、『中止』または『さらに延期』すべき」
ⓒ 中央日報日本語版2021.01.11 10:11
日本国民１０人の中で８人は今年７月東京オリンピック（五輪）・パラリンピックの開催に否定的であることが分かった。
共同通信が９～１０日実施した全国世論調査の結果によると、東京五輪に対して３５．３％が「中止すべき」、４４．８％は「再延期すべき」と答え、計８０．１％が予定通りに今年７月開催することに反対した。
ＮＨＫが先月実施した世論調査で東京五輪を中止、またはさらに延期すべきだという回答が６３％だったことに比べて否定的な世論がはるかに高まった。
２０２０東京五輪は昨年７月開催する予定だったが、世界的な新型肺炎の感染拡大で今年７月に１年間延期された。
一方、ＩＯＣのトーマス・バッハ会長も「五輪中止という選択肢はない」として「日本政府と協力してさまざまな危機に対応することができるように準備しており、東京五輪は全世界に希望と自信を披露するだろう」と明らかにした。