日本の大手化粧品会社ＤＨＣが、吉田嘉明会長名義でホームページに上げた文で在日コリアンをけなして物議をかもした。ＣＥＯがこのように差別を助長する発言をしたことでＳＮＳでは抗議が続いている。

ＤＨＣのオンライン販売サイトで、吉田会長は先月、健康補助食品の競合企業であるサントリーと自社を比較する文を書き、在日コリアンを侮辱した。

彼は「サントリーのＣＭに起用されているタレントはどういうわけかほぼ全員がコリアン系の日本人です。そのためネットではチョントリーと揶揄されているようです。ＤＨＣは起用タレントをはじめ、すべてが純粋な日本人です」と書いた。

吉田会長のこうした主張はＳＮＳで反発を受けた。この日ツイッターには「＃差別企業ＤＨＣの商品は買いません」というメッセージが続いた。

ツイッターユーザーは「企業代表がなぜこうした発言をするのかわからない」「数カ月前にここで健康補助食品を買いそろそろまた買おうかと思っていたが買うのをやめる」「これが暴力的宣言ということをわからないのか？　これを知りながら製品を購入する人は同罪」と批判した。

ＤＨＣの嫌韓言動は今回が初めてでない。

昨年同社子会社のＤＨＣテレビには極右性向の人物が出演した。彼は当時韓国の日本製品不買運動に対し「韓国はもともとすぐ熱くなってすぐ冷める国だから、日本はただ静かに見ている（のが一番いい）」と話した。

また別の出演者は平和の少女像をめぐり「芸術性がない」と評価し、「私が現代アートと紹介しながら、性器を見せても構わないか」という妄言をした。

インターネットメディアのバズフィード・ジャパンによると、吉田会長は２０１６年２月にもホームページの会社紹介コーナーに上げたメッセージで在日コリアンを「似非日本人」などと表現し、「母国に帰っていただきましょう」と書いたりもした。