世界を揺るがした「歴代級」の変数、新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）の前に２０２０東京オリンピック（五輪）がまたもや揺れている。

新型コロナによって開催が１年延期になった東京五輪の運命が風前の灯火だ。今年７月に開催予定だった２０２０東京五輪は新型コロナのパンデミック（世界的大流行）によって来年７月に延期になったことがある。戦争ではなく伝染病のために五輪が延期になったのは過去初めてのことだ。五輪正常開催を強く願っていた日本政府もどうしたらよいか分からないほど新型コロナ拡大状況は深刻だった。

問題は来年も東京五輪を正常に開催するのは難しいという主張が提起されている点だ。今年３月、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）と日本政府は新型コロナ状況が好転する可能性やワクチン開発などを考慮して五輪開催を「中止」ではなく「１年延期」で合意した。しかし、世界的な再拡大の雰囲気の中で五輪否定論が力を増している雰囲気だ。トーマス・バッハＩＯＣ会長が日本を訪問して菅義偉首相と来年７月に延期された２０２０東京五輪・パラリンピック開催の意志を繰り返し確認したにもかかわらず、五輪中止世論はなかなか静まらない。

今月１５日から１８日まで日本を訪問したバッハ会長は菅首相と会って来年の五輪開催まで新型コロナ流行が続いても観客を入れた大会を開催するという意志を確認した。この過程で菅首相は「人類がウイルスに打ち勝った証しとして東京大会の開催を実現する」という決意を明らかにした。バッハ会長も「コロナ後の世界で人類の連帯と結束力を表すシンボルとなるものだ」と呼応した。「五輪中止議論はなかった」と強調した２人は来年に延期された東京五輪を必ず開催するという意志を示した。

しかし東京五輪に対する視線は相変らず不安が先行する。朝日新聞系列の週刊誌ＡＥＲＡ（アエラ）はノンフィクション作家の本間龍氏やジャーナリストの星浩氏などの発言を引用して「東京五輪開催中断方針が早ければ年内に公式発表される」と報じた。「日本政府と大会組織委員会に来年の五輪開催は難しいという考えを伝えた」というＩＯＣの言葉が複数の関係者から漏れたということだ。

この記事で本間氏は「欧州を中心に感染が再拡大しているのに、中止を議題に挙げないというのは逆に不自然」とし「（中止など）あらゆる可能性を検討するのが、組織として当然」と主張した。ＩＯＣはすでに『中止も視野』という意見を提示していて、あとは日本側がこれを受け入れるかどうかの段階だという内容だ。菅首相とバッハ会長が開催方針を強調したのは「政治的なジェスチャー」という解釈も日本内部で引き続き提起されている。

星氏も「欧州での感染拡大の影響で、１０月下旬から実務的な会合が滞っているようです。ＩＯＣと日本側だけではなく、イギリス、フランス、ドイツなどの主要国関係者とも打ち合わせができていない」とし「現状の欧州では五輪に向けた予選やそれに伴う練習も予定が立たない。開催への段取りを進めようにも進められず、頭を悩ませている」と伝えた。

このため、東京五輪組織委員会と外務省関係者たちの間でも来年の五輪開催に否定的な雰囲気が広がっているという。菅首相とジョー・バイデン米国大統領当選者間の関係がまだ構築されておらず、米国の助けを期待することも難しい状況だ。

東京五輪開催に対する日本国民の世論も次第に否定的なものに変わっている。日本国内の感染者が連日１０００人を上回り、第３派に入った状況で、五輪中止を求める集会も開かれた。テレビ朝日がバッハ会長訪日直前の１４日から２日間、全国男女１８８１人を対象に実施した世論調査でも東京五輪について「来年７月に開くことで良い」という回答は３３％にすぎなかった。「中止した方が良い」が３１％、「さらに延期した方が良い」は２８％を占めた。

このような結果に基づき、朝日新聞は「政権の維持・浮揚に五輪を利用したい首相の思惑や、来春にＩＯＣ会長選を控え、撤退の選択肢はないバッハ氏の事情が見え隠れするやり取りだった」として両者を批判した。