「１０年間に起きることが１年の間に起きている大きな変化の時期」

韓国の大統領直属政策企画委員会と中央日報が２０日に開催した「２０２０ポストコロナニューノーマルカンファレンス」で、ソウル大学人工知能（ＡＩ）研究院の張炳卓（チャン・ビョンタク）院長は「ポストコロナ」時代をこのように定義した。その言葉のように、新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）が襲ったこの１年間、韓国と世界は前例のない大々的な変化に直面した。「国際秩序の変化と新たな産業動力の確保」を主題にしたカンファレンス初のセッションで、各界の専門家は「過去の考え方ではコロナがもたらした危機を克服することはできない」と口をそろえた。

韓国開発研究院（ＫＤＩ）国際政策大学院の柳鍾一（ユ・ジョンイル）院長は「大流行による生存危機が自国優先主義をあおってきた。米中の戦略的相互けん制が続く中で、強大国のリーダーシップ不在を基盤にした国際秩序が当面続くだろう」と展望した。柳院長は韓国版ニューディール政策の方向を肯定的に評価した後、「戦略的財政投入を通じてポストコロナ時代が要求する変化を先頭に立って成し遂げ、先導国家になるという計画を実現できるように努力しなければならない」と注文した。

ソウル大病院の金演洙（キム・ヨンス）院長は「オンライン診療が感染病状況で新たな解決策を提供する良い機会を作っている」とし、非対面診療の発展の可能性に注目した。金院長は「Ｋ防疫の成功と共に非対面診療が思ったより実現可能で安全であることを強く感じた」とし「多くの病院が非対面診療プラットフォームを備えることになり、高危険患者や海外同胞にも資するという事実も確認した」と話した。

張院長はコロナ事態がＡＩ産業化を１０年操り上げる可能性があると見通した。張院長は店の入口でスマートフォンチェックさえすれば物を選んだ後にそのまま店を出ても自動で計算されるＡｍａｚｏｎ（アマゾン）の無人店舗を例にあげて「多くのことがオンライン化、非対面に転換し、ＡＩ産業化も速まるだろう」と見通した。

光州（クァンジュ）科学技術院のキム・ジュンハ教授は「グリーンニューディール」の重要性を強調した。キム教授は「グリーンニューディールの成功のためには国家的なエネルギー転換政策と、これを支える循環経済、エコキャンペーンが不可欠」と指摘した。伝統エネルギー産業の崩壊と失業問題については「社会セーフティネットを稼動しなければならず、究極的にはニューディール産業の活性化を通じて雇用創出戦略を推進しなければならない」と助言した。