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隣の部屋にいたのに死亡1年後に知った…日本で「同居孤独死」年々急増

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2020.11.23 09:26
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同居している家族がいるのにも死亡してもしばらくしてから発見される「同居孤独死」が日本で年々増加していると読売新聞が報じた。

22日、同紙によると、同居家族がいるにもかかわらず自宅で死亡して4日以上過ぎてから発見される場合が東京23区、大阪市、神戸市で2018年に少なくとも204件発生した。

「同居孤独死」は、残された家族が認知症か寝たきりのままのため、他の家族が死亡していても外部に知られるまでに4日以上かかることを指す。法律にも定義がなく国の統計もないため、日本でも正確な規模は把握されないでいる。

ただし、東京23区と大阪市、神戸市には自宅で亡くなった遺体の場合、事件の可能性が低くても死因を糾明する監察医制度があり、監察医事務所がこれを別途集計してきた。

同紙が確認した2018年「同居孤独死」した204人は東京23区が163人、大阪24人、神戸6人であることが分かった。

東京都監察医事務所が初めて「同居孤独死」を集計し始めた2003年に68人が確認されて以降、毎年「同居孤独死」が増加する傾向だ。2010年には初めて100人を超えた。2018年163人のうち、男性は104人、女性は59人だった。

死亡後発見されるまでにかかった時間は4~7日が87人、8~30日が54人、31日~1年が20人で、1年以上経過した後に発見された事例も2人いた。監察医事務所側は「地域から孤立した同居世帯が増えているのではないか」と明らかにした。

大阪では24人のうち60代以上が9人、70代と80代がそれぞれ8人だった。「2人世帯」が32人、「3人世帯」も3人いた。このうちでは夫婦世帯が21人で最も多く、夫婦2人暮らしで共に死亡していた事例も2件あった。

政府がすべての世帯の家庭環境まで詳細に把握することは事実上不可能で、格別の対策を立てるのも難しい状況だ。

淑徳大学の結城康博教授(社会福祉学)は「日国内全体を見れば、同居孤独死の数が1000人を超えていてもおかしくない」と指摘した。続いて「背景には、認知症や寝たきりなど、どちらかに介護が必要な2人世帯の増加がある。今後さらに深刻化する可能性は高いだろう」としながら政府次元の実態把握を求めた。

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    2020.11.23 09:26
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    ベンチに座っている日本の高齢者。[中央フォト]
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