ヘテタイガースの金応竜（キム・ウンヨン）監督は「ドンリョルも離れて…ジョンボムも離れて…」と言って２人のエースの不在を嘆いたとしても、日本の安倍晋三首相と米国のドナルド・トランプ大統領の退場は期待が先んじる。少なくとも韓日関係においては。

先週、朴智元（パク・ジウォン）国家情報院長のほか、金振杓（キム・ジンピョ）議員ら韓日議員連盟所属国会議員が日本を相次いで訪問した。朴院長は「両国首脳が、韓日関係を改善するべきだということで意見が接近している」としながら、年内の韓日中首脳会議開催に肯定的な信号を送った。

金振杓議員は「強制徴用問題はしばらく縫合しよう」という破格的な提案までした。日本被告企業の資産現金化が当面進行しないという一種の「モラトリアム宣言」だ。手を使うという話ではないが、被害者側でもこのような提案に反発しないでいる。東京に赴任した過去３年間、このように前向きなメッセージが一度に出てきたことがあったかしらと思うほど積極的なアプローチだ。

しかし日本側の反応はすっきりしない。核心懸案である強制徴用被害者の賠償問題に対して、日本が受け入れられるほどの具体的な提案が出てこなかったという理由だ。菅義偉首相が朴院長、金議員一行と広く会ったことは「単に米国を意識したジェスチャー」という分析も出てきた。バイデン当選者側に「われわれもやるだけのことはやった」というところを見せるためのものにすぎないということだ。

日本政府関係者は韓日局長級会議の再開と相次ぐ韓国高官要人訪問に対して「強制徴用問題の解決とは関連性が１ミリもない」と言って最初から期待をバッサリ切り捨てた。「文在寅（ムン・ジェイン）－菅義偉宣言」の提案に対しては「非現実的」「東京オリンピック（五輪）に協力するというのは北朝鮮関係に利用しようとする魂胆ではないか」という話まで出ている。メディアは傍点は「日韓関係を健全に戻していくきっかけを韓国側がつくってほしい」という菅首相の発言にあるという点を強調した。

菅政権から韓日関係を見るには「韓日慰安婦合意」に言及せざるをえない。２０１５年安倍政権に官房長官だった菅首相は合意締結過程を裏側で仔細に見守った。安倍首相を説得して成功させた慰安婦合意が紙切れになってしまった事件は菅首相に「トラウマ」として残っている。韓日関係を改善するということはこのトラウマを正す過程だ。一気に解決されることも、不信をすっかり払拭することも期待できない。忍耐力を持って、そして誠意を持って接近しなければならないのはこのためだ。

幸いなことに、菅首相が韓国側要人に会った席で「国際法違反」という言葉は使わなかった。日本側にも公式にしばられない発想の転換を期待したい。安倍氏もおらずトランプ氏もいない時代にはもう少し積極的な想像力が必要だ。

ユン・ソルヨン／東京特派員