「子供を産める権利を認めてほしい」。

韓国で芸能人活動をしてきた日本出身のタレント、藤田小百合（４１）が非婚状態で精子の寄贈を受けて出産したという事実を公開した後、「出産を選択する女性の権利」に対する議論に火がついた。あわせて最近、堕胎罪を存続するものの妊娠１４週まで妊娠中断を全面許容した刑法改正案などで大きくなった「堕胎罪」をめぐる議論も改めて注目された。藤田も出産後のインタビューで堕胎についてあわせて取り上げた。「最近、（韓国で）堕胎を認めるよう求める主張があるが、堕胎だけではなく赤ちゃんを産むことも認めてほしい」としながらだ。

「産む権利」と「産まない権利」。この２つが一対となって女性の固有権限である妊娠と出産に対する女性の自己決定権を全て認めるべきだという主張が出ている。「妊娠したいと思いながら、堕胎させてほしいというのか」とし、二重的だと批判する者にはこのように反論する。「韓国社会が女性の決定を法で遮断しているという点で同じだから、出産権と堕胎権を同時に主張することは矛盾ではない」

藤田は１６日、自身のインスタグラムを通じて４日、男児を出産したと報告しながら「これからは息子のために生きていきます」と明らかにした。

藤田はこの日、ＫＢＳ（韓国放送公社）のインタビューで結婚しないで「母親」になることに決めた理由について打ち明けた。藤田は昨年医師から自然妊娠が難しいという話を聞いた後、非婚妊娠を選んだと話した。「愛していない人を急いで探して結婚するのは難しかった」としながらだ。その後、日本のある精子バンクに保管されていた精子の寄贈を受け、３．２キログラムの元気な男の子を出産した。

「出産を選択する女性の権利」が話題に浮上したのは、藤田が韓国の現実について言及したためだ。藤田は「韓国では結婚した人に限って試験管施術が可能で、すべてのことが違法だった」とし、日本で精子の寄贈を受けた理由を説明した。

実際、韓国の生命倫理および安全に関する法律によると、女性が妊娠のために精子の寄贈を受けるためには、配偶者、すなわち法的に夫の同意が必須だ。精子の寄贈を受ける過程も難しい。精子を寄贈する男性の同意が必要で、もしもこの男性が結婚していたとすれば配偶者の同意も必要だ。医療関係者がこれに反すれば３年以下の懲役刑を受ける。結局、未婚女性が精子の寄贈を受けることは基本的に禁止だ。

一方、最近女性界は政府の「堕胎合法化」決定に強く反発した。要求してきた「堕胎罪全面廃止」ではなかったためだ。女性界は妊娠２４週以降の堕胎を処罰する内容の刑法立法の予告案と母子保健法改正案などが事実上堕胎罪の存続を意味するとしながら、死文化された堕胎罪を復活させた悪法だと強く批判している。１５日には韓国女性民友会など女性団体は、ソウル西大門区新村（ソデムング・シンチョン）駅近隣で「堕胎罪全面廃止デモ」を開いて「刑法から堕胎罪を完全に削除して、安全で合法的な妊娠の中止を全面的に保障してほしい」と主張した。

ほぼ同じ時期に堕胎と出産が熱いイシューになり、藤田の出産に対する反応からも堕胎権と出産権が同時に言及されている。個人の身体に対する権利を国家が統制することに対する批判とともにだ。「子供を望んでいないのに堕胎すれば処罰し、本当に望んでいて一人で産もうとしていることを遮断するのが話になるか」「出産を奨励しながら非婚状態で子供産むのは許さず、男性が逃げて未婚の母になれば女性が処理しろという」「未婚なら養子に出してもだめで、妊娠してはいけないのに子供は産めと大騒ぎだ」などだ。

このような議論と別に、今回のことを契機に従来の家族観を見直すべきだという声も出ている。堕胎権にしろ出産権にしろ「結婚だけで結ばれる家族の概念を破り、各自の決定権に伴う多様な形態の家族を認める文化が定着するべきだ」ということだ。