２０１４年１月ダボスフォーラムで主題演説をするために演壇に上がった朴槿恵（パク・クネ）前大統領を驚かせた思いがけない聴衆があった。模範受講生のように最前列に座って演説が始まるのを待っていた安倍晋三前首相だった。慰安婦問題の解決法を求めて首脳会談要請に応じなかった朴氏に対する安倍氏なりの誠意の表れだった。朴氏と安倍氏の初めての会談はそれから２カ月後、ハーグ核安保首脳会議場で、仲裁者であるバラク・オバマ米大統領も共にする３カ国会談の形式を借りて実現した。

最近の韓日間の状況はその時と逆転した感じだ。文在寅（ムン・ジェイン）大統領はさまざまなルートを通じて菅義偉首相に「ラブコール」を送っている。朴智元（パク・ジウォン）国家情報院長と与党の重鎮である金振杓（キム・ジンピョ）韓日議員連盟会長が相次いで菅氏のもとを表敬訪問し、李洛淵（イ・ナギョン）代表など与党首脳部が首脳会談が必要だと口をそろえた。ついに文大統領が１３カ国首脳間のビデオ会議で「特に日本の菅首相、お会いできてうれしい」と挨拶をするほどになった。対面会議であれば、もっと格別な方式で近づいていただろう。それでも菅首相は相変らず韓日中首脳会議を契機にした訪韓に消極的だという。理由がどうであろうと、首脳間の会談を回避するような姿勢はいくらかがっかりした。

日本に向けた「ラブコール」攻勢は昨年大統領の側近が「竹槍歌」を叫び、「土着倭寇」云々していた反日キャンペーンとは明らかに比較される態度変化だ。さまざまな伝言を総合すると、その変化の背景には東京ビックピクチャー（Ｂｉｃ　Ｐｉｃｔｕｒｅ）がある。来年７月の東京オリンピック（五輪）に金正恩（キム・ジョンウン）氏を呼び、米朝談判はもちろん、日朝懸案を解決する契機にしようというものだ。東京の半年後には北京冬季五輪が開かれる。「平昌（ピョンチャン）の思い出」を再現できる場が続くということだ。金正恩氏としてはシンガポールに続き五輪舞台に登場することで国際舞台デビューを完成することができ、拉致問題議論のために「条件をつけずに金正恩と会う」という用意を明らかにしている菅氏も乗り気にさせることができる構想だ。

だが、難関は平昌と比較できない。ジョー・バイデン米国大統領当選者はトランプ時代の「トップダウン」式米朝会談を成果のない「ショーイベント」として低く評価している。金正恩氏にしても、何の成果もなく帰途につかなくてはならなかったハノイのトラウマが東京行きの足取りを重くさせるだろう。

日本の協力ももうひとつの難関だ。金正恩訪日に対する日本世論の拒否感を克服することも簡単ではないが、それよりも先にぶつかる最初の関門は韓日関係だ。日本は最大懸案である強制徴用解決法を韓国が先に出すべきだとする立場に変わりはない。ある出席者の伝言によると、韓日議員連盟訪問団と面会した菅氏と二階俊博自民党幹事長、額賀福志郎日韓議員連盟会長は「国と国との約束は守らなければならない」と異口同音だった。読売新聞は「文在寅－菅義偉宣言」について「（徴用工問題の解決なければ）新しい宣言を論じるのは順序が違うのではないか」と社説に書き、相対的に韓国の立場を配慮しているとされる朝日新聞も同じような論調だ。もっとはやく強制徴用懸案を解決できないことを文大統領は残念に思うかもしれない。

「未来は予測するのではなく想像すること」と未来学者アルビン・トフラーは言った。国際政治や外交にも通じる言葉だ。だが、外交は冷厳な現実のゲームであることを忘れてはいけない。冷徹な現実認識を伴わない想像は、いつでも空想ないし夢想に転落するおそれがある。「平昌アゲイン」の夢は偶然にもその空間が東京になった。１つ目の関門は強制徴用懸案を突破することだ。この問題は韓日両国が互いに少しずつ譲り合わなければ絶対に解決しない。どちらか一方が一方的に譲歩する可能性はないためだ。両国の指導者は「不可能な最善」の代わりに「可能な次善」を選択するという決断を下し、国民を説得しなければならない。次善を受け入れれば解決法が浮び上がってくるはずだ。その瞬間、次善は双方にとっての最善になる。

イェ・ヨンジュン／論説委員