自ら「崖っぷち」と話していたソフトバンクグループの孫正義会長兼社長が起死回生した。新型コロナウイルス感染症の影響で過去最悪の赤字を出した衝撃を乗り越えて反騰に成功した。

孫会長にとって年初の３カ月は非常に厳しい時期だった。ソフトバンクグループは１－３月期に１兆４３８１億円の赤字を出した。結局、２０１９会計年度（昨年４月－今年３月）の最終決算では９６１６億円の赤字となった。しかし今月９日に発表した２０２０会計年度上半期（４－９月）の業績では劇的な反転を見せた。ソフトバンクグループの６カ月間の純利益は１兆８８３２億円にのぼった。１年前と比較すると３５０％ほど純利益が増加した。

ソフトバンクグループの株価は３月に底打ちして反騰した。先月１９日には７２４４円まで値上がりした。３月の今年の最安値（２６８７円）と比較すると１７０％ほど上昇した。ただ、１２日の東京証券市場でソフトバンクグループの株価は６６７９円で取引を終えた。最近、中国金融当局がアリババの子会社アントグループの上場を無期限延期にしたのがソフトバンクグループの株価にも悪材料となった。ソフトバンクグループはアリババの株式を２０兆円以上も保有（９月末基準）する最大株主だ。

孫会長は経営戦略の変化も率いる。日本経済新聞は最近、「孫会長が人工知能（ＡＩ）関連ユニコーン（時価総額１０億ドル以上の非上場企業）に集中してきた投資戦略を修正した」と報じた。その代わり「多様な投資対象に資金を投入する総合的な投資会社を目標にしている」と同紙は伝えた。孫会長は９日の記者会見で「一言で言えば、情報革命への投資会社になった」と説明した。孫会長は「国にこだわらず投資するが、中心は米国と中国だ」とし「（米国には）シリコンバレーがあり、どんな状況や金利であっても米国のＡＩ企業に投資していく」と述べた。株価の動きが激しいという指摘に対しては「一日に２兆－３兆円変動するのはソフトバンクのニューノーマル」と説明した。

孫会長がアリババなど既に投資した企業の株式を売却した規模は３月以降５兆６０００億円にのぼる。９月には英国の半導体設計企業ＡＲＭを米エヌビディアに４００億ドルで売却することにした。このように現金を確保した後、一部は自社株買いなどで株主に還元し、一部は攻撃的投資に活用するというのが孫会長の構想だ。

ここには米ヘッジファンド運用会社エリオットマネジメントの助言も作用したと、ウォールストリートジャーナル（ＷＳＪ）は伝えた。同紙は今年３月にソフトバンクグループの株価が急落すると、孫会長を含むソフトバンクグループ経営陣がエリオットの役員と毎日電話会議をしたと報じた。エリオットは昨年秋、ソフトバンク株を取得して２大株主になった。

ウォールストリートジャーナルは「ソフトバンクグループに助言をしたエリオットの役員の中にはゴードン・シンガー氏（４６）もいた」と伝えた。エリオット創業者ポール・シンガー氏の息子で、ロンドン事務室の代表を務めている。「シンガー氏のチームは孫会長に企業支配構造を改善し、自社株買いをするよう圧力を加えた」と同紙は紹介した。

ソフトバンクグループが最近、社内取締役４人を辞任させたのもエリオットの要求と関係があるとみられる。これでソフトバンクグループの取締役会（計９人）で社外取締役（４人）が占める比率が大きく高まった。