サムスン電子が今年上半期、世界スマートフォン用メモリー半導体市場売上の半分を占めたことが分かった。

１５日、市場調査企業であるストラテジー・アナリティクス（ＳＡ）によると、今年４－６月期の世界スマートフォン用メモリー半導体の売上は９７億ドル（約１兆２１４億円）だ。前年同期比３％増加した。４－６月期を含めた今年上半期の場合は１９２億ドルだった。

サムスン電子は今年上半期のスマートフォン用ＤＲＡＭ市場でシェア５４％を記録した。昨年末基準（５０．９％）に比べると３．１％ポイント増加した。次いでＳＫハイニックス（２４％）、マイクロン（２０％）の順となっている。サムスン電子はＮＡＮＤ型フラッシュメモリー市場でも昨年（４２．１％）に比べて小幅で増加したシェア４３％で１位を維持した。キオクシアは２２％、ＳＫハイニックスは１７％でこの後に続いた。ＳＫハイニックスの上半期ＮＡＮＤ型フラッシュメモリーのシェアは昨年末に比べて０．８％ポイント増加したが、ＤＲＡＭは５．２％ポイント下落した。

ＳＡは「スマートフォンの需要減少にもメモリー半導体市場は高性能メモリーチップの出荷と価格上昇で売上が増加した」とし「サムスン電子が今年上半期の市場を主導した」と分析した。

下半期の見通しも明るいほうだ。ＳＡ戦略分析副社長のスティーブン・エントウィッスル氏は「より多くの保存能力と速さを望むスマートフォンメーカーの要求とスマートフォン市場の季節的要因でスマートフォン用メモリーチップの需要が増加するだろう」と見通した。ただし、エントウィッスル氏は「ファーウェイ（華為）に対する米国の制裁はメモリーチップ供給企業に否定的な影響を及ぼす」と予想した。