英フィナンシャル・タイムズは１２日、ＢＴＳ（防弾少年団）が韓国戦争（朝鮮戦争）に言及した受賞所感と関連した問題が拡大していることを受け、「中国に進出した外国ブランドが中国の偏狭な民族主義の犠牲になった最新事例」と報道した。

これに先立ちＢＴＳは最近韓米関係発展に寄与した功労でバン・フリート賞を受賞し、ＢＴＳリーダーのＲＭは受賞の所感で、「今年の行事は韓国戦争７０周年を迎えて意味が格別だ。私たちは両国がともに体験した苦難の歴史と数多くの男女の犠牲を永遠に記憶するだろう」と話した。

これに対して民族主義性向の中国環球時報は「『（韓米）両国が体験した苦難の歴史』という受賞所感が『戦争で犠牲になった中国軍人を尊重せず中国を侮辱している』という中国ネットユーザーの憤怒を引き起こした」と報道した。

これに対しフィナンシャル・タイムズはＢＴＳの韓国戦争発言関連事件を詳しく紹介しながら、中国に進出した外国ブランドが不買運動に巻き込まれることになった事件を列挙した。

昨年ＮＢＡ関係者が香港の反送還法デモに賛意を示し中国で１年間ＮＢＡのテレビ中継が中止されるなど苦しめられた。

米ファッションブランドのギャップは台湾が抜けた地図が描かれたＴシャツを売ったという理由で、ドイツのメルセデス・ベンツはソーシャル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）でチベットの精神的指導者ダライ・ラマの発言を引用したという理由で不買運動の危機に陥り、謝罪を強要された。

今回韓国ブランドが中国の民族主義の犠牲になっていると同紙は伝えた。

同紙は「これに先立ち韓国は高高度防衛ミサイル（ＴＨＡＡＤ）を韓半島に配備した後に中国の限韓令により大きな影響を受けた。まだ限韓令が完全に解除されていない中でＢＴＳ事件が起き韓国企業が心配している」と説明した。