マイクロソフト（ＭＳ）創業者のビル・ゲイツが新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）のワクチンが来年初めごろ開発され、来夏ごろには全世界に供給されると予想した。ゲイツ氏は「ビル＆メリンダ・ゲイツ財団」（財団）を通じて世界のワクチン供給連帯である「ワクチンと予防接種のための世界同盟（ＧＡＶＩアライアンス）」に数億ドルを寄付して新型肺炎のワクチン開発を支援している。

ゲイツ氏は１５日（現地時間）、英デイリー・テレグラフと財団が毎年発刊する「ゴールキーパーズ・レポート」（Ｇｏａｌｋｅｅｐｅｒｓ　ｒｅｐｏｒｔ）についてインタビューした。彼は新型肺炎の拡大推移に関して「適切に対応しなければ今年秋以降再び死亡者が増えるかもしれない」とし、「北半球の秋がどのような姿になるか悲観的」と警告した。また「（積極的防疫に）介入しなければ、米国を含む多数の国で死亡率が春と同じ水準に再び増加するだろう」と説明した。

同時に、新型肺炎の感染による死亡より「間接死亡」がさらに多くの命を奪う可能性があると懸念を示した。ゲイツ氏は「私たちは２５年前に立ち戻っている」として数十年間国際社会が努力を注いで改善してきた妊産婦・乳児死亡率、教育指標などが再び悪くなっているということを根拠にあげた。これに先立ち、ゲイツ氏は新型肺炎の影響で他の病気に対する医薬品のアクセシビリティが落ち、農業生産量の減少による食糧不足などを警告した。

しかし、ゲイツ氏は新型肺炎による最悪の状況は２年以内に過ぎ去ると予想した。彼は「来夏まで全世界にワクチンが供給されるだろう」としながら「６０％水準のワクチン接種でも疾病の桁外れな拡大をほとんど防ぐことができるだろう」とした。また「来年は私たちが（新型肺炎感染者）数字を大きく減らす年になるだろう」とし、「２０２２年には終わらせることができるだろう」とした。

彼は韓国と台湾の新型肺炎の対応を称賛した。彼は「世界的な危機に（単一）国家的解決法はない」として「すべての国がともに協業してパンデミックを終わらせ、経済を再建しなければならない」とした。また、米国の対応失敗にも言及し「英国も重症急性呼吸器症候群（ＳＡＲＳ）・中東呼吸器症候群（ＭＥＲＳ）の経験を通じて検査力の構築と迅速な介入に出た韓国と台湾のように上手く対応できなかった」とした。

一方、ゲイツ氏は新型肺炎のワクチンが来年初めに発売されるということに重きを置いた。ドナルド・トランプ米大統領は１１月米大統領選前まで新型肺炎のワクチンを発売することに死活をかけている。だが、ゲイツ氏は米ＣＮＢＣとのインタビューで「米国で１０月末まで使用承認を申請するワクチンはないとみられる」として「もし効力があれば１２月や１月に少なくとも２～３個のワクチンが承認を申請する可能性がある」と明らかにした。