バークシャー・ハサウェイのウォーレン・バフェット会長と世界のベンチャーキャピタル市場最大の投資家であるソフトバンクグループの孫正義会長の交錯した歩みが投資業界の注目を浴びている。見た目は米国と日本の大口投資家が自身のホームグラウンドを抜け出して相手方の本拠地に投資した異例な歩みだ。だが投資先を見てみるとバフェット会長は自身の投資哲学を維持して変化を受け入れたのに対し、孫会長はこれまでと完全に異なるスタイルの投資に出たとの評価が支配的だ。

◇孫正義の変身？

ソフトバンクグループは８月以降、アップルやテスラなど米国技術株のコールオプション（満期日や満期日以前にあらかじめ決めた価格で株式を買うことができる権利）を４０億ドル相当買い入れたことがわかった。現物株価基準で換算すれば５００億ドルを超えるソフトバンクの買い攻勢でこの数週間にわたりアップル、アマゾン、テスラなど大型ビッグテック株式が急騰したとの分析が拡散している。ソフトバンクグループの派生商品取引は予告されたものではある。先月１１日の４－６月期業績発表会で孫会長は世界の上場企業に投資する資産運用会社を設立したと明らかにした。６月末基準でアマゾンドットコム、グーグル親会社のアルファベット、ペイパルなど情報技術（ＩＴ）企業８社の株式２５億ドル分を保有しているとし、「リスクをヘッジするために派生商品を活用する」とも宣言した。

ソフトバンクグループが投資した派生商品は高リスク・高収益を狙う投機性商品ではなく「ブル・コール・スプレッド」とみられると日本経済新聞が７日に分析した。ブル・コール・スプレッド取引は行使価格が高いコールオプションを売り、行使価格が低いコールオプションを買い取る方式だ。株価の緩やかな上昇を期待する時に使う戦略で、期待収益はやや落ちるが株価が下落しても損失を減らすことができる戦略だ。

それにもかかわらず、投資家の間で「背信行為」という批判まで出ているのは、孫会長が追求した投資と完全に異なるスタイルであるためと同紙は説明した。彼は昨年「ＩＴ業界のバークシャー・ハサウェイ」がソフトバンクグループの事業モデルだと話した。「本業である保険業から出るキャッシュフローを活用して事業会社を運営する一方で投資もする理想的な組み合わせ」という理由だった。これを基に彼は「先端戦略」を出した。ソフトバンクグループが日本３大移動通信会社のひとつであるソフトバンク、日本最大のポータルサイトであるヤフージャパンを運営するＺホールディングス、世界最大の半導体設計会社ＡＲＭなどのトップ企業を率いて、これらがさらに複数のナンバーワン系列企業を持ち、ソフトバンクグループ系列会社全体がシナジーを出す戦略だ。

２０１９年のビジョンファンド設立後に孫会長は戦略を人工知能（ＡＩ）に特化した分野別で１位のユニコーン企業（企業価値１０億ドル以上非上場社）を買い集める「ＡＩユニコーン企業先端戦略」に変形させた。これに対し米ハイテク株と派生商品投資は先端戦略から完全にはずれた投資だ。この日ソフトバンクグループの株価は３月以降で最大幅である７．１％下落した。ブルームバーグは「孫会長がなじみの薄い領域で危険な試みに出たことが投資家の不安感を刺激した」と分析した。

◇低評価長期投資の原則守ったバフェット

ほぼ同時期にバフェット会長のバークシャー・ハサウェイは系列会社を通じ伊藤忠商事や三菱商社など日本の５大商社の株式約５％ずつを６７００億円で取得した。バフェット会長が海外の上場企業に投資したのは極めて異例だ。バフェット会長は６月末基準２０７４億ドル相当の株式を保有している。ほとんどが米国の株式で、アップル、バンク・オブ・アメリカ、アメリカン・エキスプレス、コカ・コーラの４社が全投資の７０％を占める。朝日新聞によるとバフェット会長の１０大投資対象企業のうち海外企業は中国の電気自動車メーカーＢＹＤ（７７億ドル規模）が唯一だ。

それにもかかわらず、舞台が海外市場に変わっただけで低評価・優良株を買って長期保有する投資哲学は変わらなかったと評価される。日本の商社株の配当率は東京証券市場上場企業平均の２倍を超え、株価純資産倍率（ＰＢＲ）は１倍未満と低評価されているためだ。日本の商社株は資源開発事業の割合が大きく、カナダの金鉱会社バリック・ゴールド株を買い入れるなど鉱山とエネルギー株式投資を増やした動きとも一脈通じるという評価だ。「世界で合弁事業を行う５大商社とともに利益を上げる機会があると期待する」として専売特許である長期投資も予告した。バフェット会長はコカ・コーラ株を３２年、アメリカン・エキスプレス株を２９年間保有している。