今年の世界のスマートフォン市場出荷量見通しが上方修正されている。新型コロナウイルスの余波による打撃が予想より少ないという理由からだ。

市場調査会社のストラテジーアナリティクス（ＳＡ）が６日に明らかにしたところによると、今年の世界のスマートフォン市場出荷量は１２億６０００万台で前年比１１％減少の見通しだ。これまでの見通しより引き上げられた数値だ。ＳＡは当初、今年の市場規模を昨年より１５．６％減少した１１億９０００万台と予想していた。ＳＡは「上半期に米国と欧州、インドなど主要市場で新型コロナウイルスの影響による販売台数打撃は予想より少なかった」と明らかにした。

サムスン電子が１位を守り、アップルは２位を奪還するものとみられる。ＳＡは今年サムスン電子が２億６５００万台を出荷し市場シェア２１％で１位を維持すると予想した。前年比０．１ポイント上がった数値だ。アップルは１億９２００万台を出荷して１．３ポイント上がった１５．３％で１年ぶりに２位になると予想される。昨年アップルを抜いて２位に上がったファーウェイは１．９ポイント下落の１５．１％、１億９０００万台で３位にとどまるものとみられる。

ＳＡは米国による制裁の影響で来年ファーウェイのスマートフォン市場シェアが４．３％まで急落するかもしれないと予想した。米国の制裁で半導体や通信チップ部品の調達が困難となるファーウェイが当面は備蓄した在庫でしのげるが、その後は生産に支障をきたすほかないという説明だ。最新スマートフォン情報に精通した台湾ＴＦインターナショナル証券のアナリスト郭明キ氏も「ファーウェイがスマートフォン事業から締め出される可能性がある」との報告書を先月３０日に出した。ただファーウェイ急落の反射利益はサムスン電子やアップルよりは中国企業が得るものとみられる。ＳＡは来年シャオミとＯＰＰＯ、Ｖｉｖｏのシェアが昨年７～８％台に上昇し、それぞれ１０％前後になると予想した。

一方、市場調査会社のＩＤＣは先月末に発表した報告書で、今年世界のスマートフォン出荷量を前年比９．５％減少した１２億台と予想した。１１．９％減少するとみた６月の見通しより上方修正された。ＩＤＣは、来年はベース効果と経済回復などの影響で９％成長すると予想した。ＳＡもやはり「来年にはスマートフォン市場が９％成長するだろう。ただ、２０２２年になってこそ２０１９年（１４億台）の水準を回復するだろう」と予想した。