今年６月、米国で生命工学専門家とグローバル製薬会社が共にするバイオデジタル２０２０行事がオンラインで開催された。この席で米食品医薬品局（ＦＤＡ）のピーター・マークス博士が述べた言葉だ。「新型コロナワクチンは飛行機の酸素マスクと同じだ。酸素マスクが出てくれば自分が先に使用し、その後に他の人を助ける」。生産能力に限界があるため、開発した（あるいは確保した）国が先に接種を終えた後、他の国を助ければよいという主張だった。

ワクチン開発がまだ先のことだと思われていた時、誰もがそういうものだと感じた。しかし今ではトランプ大統領だけでなく米国立アレルギー感染症研究所（ＮＩＡＩＤ）のアンソニー・ファウチ所長までが年内または年初にワクチンが出る可能性に言及している。ワクチン確保が目の前に近づくと、「酸素マスク」の話が専門家の間でまた出てきている。不適切な例えだったという批判と同時にだ。その理由は３つに要約される。

１つ目、事実上「ワクチン民族主義」に対する弁解という点だ。先月３１日、トランプ大統領は大型製薬会社と２１億ドル規模のワクチン契約を結んだと発表した。開発されれば米国のために１億人分が確保されると述べた。問題は、他の国が酸素マスクをすべて使う時まで待たなければならない人たちだ。先進国の健康な青年と低開発国の基礎疾患がある人のうちワクチンはどちらに至急だろうか。米外交問題評議会（ＣＲＦ）のトーマス・ボリキー博士は「酸素マスクは一等席とエコノミー席にあるが、ワクチンはそうではない」と指摘する。

２つ目、このようにして効果を出せるのかということだ。どの国でもワクチンで新型コロナが落ち着けば、また国を開放するしかない。ところが隣国にまだ酸素マスクを使用できない国が多ければ、免疫効果はまた原点に戻る可能性がある。

３つ目、国際政治が歪むという憂慮だ。ワクチンがない国はある国と不均衡な関係になる可能性が高い。フィリピンがそうだ。ドゥテルテ大統領は感染者が急増すると、中国の習近平国家主席に電話をかけ、ワクチンの供給を受けることができれば南シナ海を譲歩できるという意向まで明らかにした。このようなことは地球上のほかの場所でも起こり得る。

いま我々に必要なのは人類愛を基盤とするワクチン強大国の協力だ。しかしこれを主導すべき世界保健機関（ＷＨＯ）は無力のようだ。ワクチンを平等に分け合おうと傘下に設置した機関（ＣＯＶＡＸ）には中国・インド・米国が加入しなかった。今この瞬間にも強まっている「ワクチン民族主義」が新型コロナよりも防ぐのが難しいウイルスにならないか心配だ。

キム・ピルギュ／ワシントン特派員