東京オリンピック（五輪）がまた１年後に迫った。今年７月２４日に開幕する予定だった２０２０東京五輪は、世界的に広がった新型コロナウイルス感染症のため１年後の２０２１年７月２３日に延期された。新型コロナがパンデミック（世界的大流行）状況に向かうと、東京五輪の延期または中止をめぐりさまざまな意見が出てきた。

結局、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）と日本政府は１年延期を決めた。近代五輪１２４年の歴史で戦争のため大会が中止になったことはあるが、伝染病のために五輪が延期されたのは初めてだ。

１年という「猶予期間」を確保したが、東京五輪の開催は依然として不透明だ。東京五輪の延期を決定した３月末と比較して現在の状況は特に良くなったわけではない。

世界保健機関（ＷＨＯ）が１８日に発表した状況報告書によると、同日の２４時間に世界で報告された新型コロナ新規感染者は２５万９８４８人にのぼる。死者数は７３６０人と、また急な上昇曲線を描いている。米国、ブラジル、インドなど各大陸の複数の国で同時多発的に感染者が増えている。秋以降の第２波に対する懸念も強まっている。

中国武漢で新型コロナが初めて発生してから半年以上経過している。すでに地球村は新型コロナとの長期戦に入っている。東京五輪が開催される来年７月までには世界各国の状況が良くなるという期待も薄れている。新型コロナ収束のために世界各国がワクチンと治療薬の開発に取り組んでいるが、商用化までどれほどの時間がかかるかは誰にも分からない。選手と観客の安全のための最初の段階であるワクチンと治療薬がなければ、五輪開催は事実上不可能に近い。

日本の国民も五輪開催について悲観的な声を出している。複数の日本メディアが実施した世論調査では、五輪の中止または再延期を望む国民が多い。

すでにＩＯＣは五輪の再延期はないと明らかにしている。日本政府は来年の開催に向けて努力を続けている。東京オリンピック・パラリンピック組織委員会は１７日、大会日程と競技場関連の細部計画をＩＯＣ総会に報告し、種目・競技数を縮小しない方針を伝えた。

しかし新型コロナが落ち着かない限り、「グローバルスポーツメガイベント」五輪の特性上、日本だけの意志で大会を強行するのは不可能に近い。このため日本内部でも第２波が発生する場合、大会の再延期や中止、縮小開催の３つのシナリオのうち１つを選択すべきだという意見が提示されている。

日本政府はあらゆる努力をしているが、東京五輪の未来は依然として不透明だ。長くも短くもない１年以内に東京五輪は「希望」に変わるのだろうか。