最初から可能性はないように見えたのにいぶかしかった。先月４日の金与正（キム・ヨジョン）副部長の談話で始まった北朝鮮の攻勢が同月１６日の南北共同連絡事務所爆破まで一気に進んだ後、相次いで４大軍事行動を予告したが２４日には何の説明もなく「保留」するという５行のみの発表で中断された。北朝鮮が先月９日の談話で韓国を「対敵」とみなすという関係規定を撤回しなかったので南北関係が近い将来改善されるのは難しそうだ。

こうした状況で１日に文在寅（ムン・ジェイン）大統領の「米朝が再び対座して対話を交わすよう韓国は全力を尽くす計画」という発言が紹介された。こうした構想が「米国側に伝えられ、米国側も共感している」という青瓦台（チョンワデ、韓国大統領府）の説明につながった。韓国政府の発表は１月に膠着状態に陥った米朝対話に代わり南北関係改善を通じて米朝関係を追求するという方針が北朝鮮の６月攻勢で事実上失敗したが改めて仲裁者の役割に戻るという方針と読み取れた。

ちょうどジョン・ボルトン前米大統領補佐官とビクター・チャ戦略国際問題研究所（ＣＳＩＳ）韓国部長は２日、「オクトーバーサプライズ」の可能性として米朝首脳会談に言及し波紋を広げた。しかし北朝鮮は４日に崔善姫（チェ・ソンヒ）外務省第１次官の談話を通じ米朝首脳会談を主唱する文在寅大統領に対しては「早まって仲裁の意思を表明する人」とこき下ろし、米国側関係者を「空想家」と批判し可能性遮断に出た。

◇「オクトーバーサプライズ」の可能性はどれくらい？

ワシントンと平壌（ピョンヤン）は１１月の米大統領選挙以前の米朝首脳会談を敬遠している。まず北朝鮮は昨年２月にハノイでの会談が決裂してから同年４月の金正恩（キム・ジョンウン）委員長の施政演説を通じて「朝米双方の利害に合致し、双方がともに受け入れることのできる公正な内容が紙面に記されてこそ、私はためらうことなくその合意文書に署名するであろう」と明らかにしている。

同年１０月のスウェーデンでの実務会談を控えては「朝米実務交渉は首脳会談で署名することになる合意文に記す内容を議論し調整する過程。それだけ交渉チームが持った責任は重大だ」と明らかにした。発言を総合すれば、実務交渉で北朝鮮に十分に有利な合意が文書で作られてこそ最終的に首脳会談を開催し署名するということだ。北朝鮮もハノイでの「悪夢」を繰り返さないために実務交渉に重点を置いていることを確認できる。

しかし現在の北朝鮮は米国の一方的な譲歩があってこそ実務交渉が可能だという立場のため、首脳会談にまでつながるのはかなり難しい状況だ。北朝鮮は昨年１０月以来制裁解除を意味する「発展権」と、合同演習と戦略資産展開の永久中断などを含んだ「生存権」を米国が先に措置しない限り実務交渉もないという立場を固守している。

◇北朝鮮、「ハノイの悪夢」を経験…実務交渉に重点

先月１２日に李善権（リ・ソングォン）外相は談話を通じ、北朝鮮の豊渓里（プンゲリ）と東倉里（トンチャンリ）廃棄、大陸間弾道ミサイルと核実験中止措置を掲げて「米国が合意の一方としてこの２年間、いったい何をしておいたのかを注目してみなければならない」と米国を非難している。米国が先制的に譲歩措置を取らない限り北朝鮮が会談に臨む可能性は低い。

北朝鮮はトランプ大統領が首脳会談を国内政治的に利用していると非難する。崔善姫次官は４日の談話で改めて「朝米対話を自分らの政治的危機を処理するための道具としか見なさない米国とは対座する必要がない」と明らかにした。北朝鮮はトランプ大統領が金正恩との会談を自身の再選に向けた外交的功績に活用しているという強い不満を表出する。

１１月の米大統領選挙でトランプ大統領が再選できるか不透明になる状況も北朝鮮が米朝首脳会談に出る可能性を低くする。１９９４年のジュネーブ枠組み合意以来、北朝鮮は米国の政権が変わると米国が米朝合意を一方的に無効化するとして批判してきた。再選が確実でない状況でのトランプ政権との合意は北朝鮮に負担が大きい。昨年１２月に北朝鮮が公布した正面突破路線を「長期戦」で遂行すると明らかにした理由も米国の大統領選挙後を念頭に置いた布石と読み取れる。

＜Ｍｒ．ミリタリー＞米朝とも「写真撮るだけ」の会談避けたい…韓国は現実を受け止めなくては（２）