米軍が４日に南シナ海で展開した合同訓練に関連し、中国国営メディアは「同盟のためのショーにすぎない」と主張した。米軍は４日、南シナ海に空母「ニミッツ」（ＣＶＮ６８）と「ロナルド・レーガン」（ＣＶＮ７６）を派遣し、合同海上訓練を実施した。

中国国営メディアのグローバルタイムズは６日、論評を通じて「米国の今回の訓練は同盟国のためのショーにすぎない」とし「中国も同じ期間、渤海湾でミサイル訓練をした。人民解放軍は空母を破壊するための新型武器を完全に確保しているため、米空母は絵に描いた虎にすぎない」と主張した。また「米国が空母２隻を動員して大規模な訓練をしたのは、２０１４年以降初めて」とし「この数年間で最も大きな規模の海上訓練」と伝えた。

米軍の合同海上訓練について中国の軍事専門家は「米国が香港国家安全法の通過で中国に対する『香港カード』を失い、南シナ海と台湾に集中している」と主張した。中国海軍専門家の李傑氏はグローバルタイムズのインタビューで「米軍が空母を最前線に配備する理由は、新型コロナウイルス防疫に苦しむ中でも自らの軍事力が最強ということを示すため」とし「香港国家安全法の通過で香港カードを失ったのも米国が南シナ海と台湾に集中する理由」と説明した。

また中国海軍研究所の研究員は中国環球時報のインタビューで「空母は米軍艦外交の重要な手段」とし「しかし米国のこうした行為は域内の緊張を高めるだけでなく、地域の平和と安定にプラスにならない」と明らかにした。

こうした中、日本経済新聞は５日、「米国が縮小計画を明らかにした在独米軍の一部をインド太平洋地域に回す案が浮上している」と報じた。在独米軍縮小人員９５００人の一部を中国の軍事脅威などに対応するため日本・豪州などに再配備する可能性があるということだ。しかし再配備地域に韓国は挙がらなかった。トランプ米大統領は先月３０日（現地時間）、在独米軍を９月までに現在の３万４５００人から２万５０００人へと９５００人（２７．５％）縮小すべきという命令に署名した。