「私は他のどの国の人であるよりも大韓民国の国民でありたい」

韓国人１０人中８人（８０．２％）がこう答えた。東アジア研究院（ＥＡＩ、院長ソン・ヨル）と成均館（ソンギュングァン）大学東アジア共存協力研究センター〔ＥＡＣＣ、センター長李淑鍾（イ・スクジョン）〕、中央日報が実施した「２０２０年韓国人のアイデンティティ」調査の結果だ。２００５年調査では７０．４％、２０１０年では７２．８％、２０１５年では７４．９％だった。大韓民国の所属感（アイデンティティ）が強まっているという意味だ。

「大韓民国を誇らしい」と感じる分野も増えた。民主主義成熟度の場合、２００５年には４２．２％が肯定的に回答したが、今年の調査では７４．３％に増えた。社会保障水準も同じ期間に１７％から８０．９％に急上昇した。今年初めて調査した保健医療水準に対しては９５．９％が誇らしいと答えた。新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）の影響が一部あるかもしれない。

ただし、世代ごとに違いはあり、大韓民国所属感に対する肯定的回答が６０代以上（８６．８％）と５０代（８６．４％）で高いのに比べて２０代では６７．６％にとどまった。

こうした中、「真の韓国人」の条件は狭まった。▼韓国で生まれなければならず（８９．７％）▼国籍を維持して（９５．２％）▼生涯の大部分を韓国で暮らし（８０．８％）▼韓国語を使って（９１．８％）▼大韓民国の政治制度と法に従って（９４．３％）▼韓国人の血統を持ち（８１．１％）▼韓国の歴史を理解して伝統と慣習に従う（８９．４％）－－ことが重要だと認識していた。２００５年に比べてほとんどの指標が１０％ポイント内外増えた。ソウル大学のカン・ウォンテク教授は「特に国籍維持と法遵守など政治的次元のアイデンティティが高い回答率を示した」と分析した。

これに比べ、韓民族・アジア人・世界人として感じる所属感は２０１５年まで増加していたが今年の調査では下落した。あわせて多文化に対して留保的になった。「さまざまな民族、さまざまな文化が共存する多民族多文化国になるべきだ」という回答者は２０１０年６０．６％から２０１５年４９．６％に減り、今年の調査では４４．４％という結果が出た。「多文化が国家競争力に役立つ」（４７．８→５０．４→５１．８％）という認識だが、「外国人を受け入れることには限界がある」（４８．９→５６．９→５７．１％）と感じ、「韓国人と同等の権利を与えるべき」（５６→５５．６→５２．１％）との考えには消極的になった。

社会的少数者に対する距離感も広まった。脱北者の場合、２０１０年調査では「大韓民国国民」という回答が２７．２％であり、「大韓民国国民に近い」という回答が４４．２％だった。だが、今年の調査ではそれぞれ９．５％、５１．４％だった。他人に近い（２３．２→３１．１％）あるいは完全に他人（５．５→８％）と感じていた。このような傾向は、結婚移民者や国際結婚家庭の子供に対する認識にも現れていた。彼らが大韓民国国民であるという認識は２０１０年にそれぞれ２４．８％、３６％だったが、今年の調査では８．１％、１７．１％に減った。完全に他人あるいは他人に近いという回答がそれぞれ２９．５％→４３．３％、１８．８％→３２．４％となった。

成均館大学のチョ・ミンヒョ教授は「雇用威嚇、社会保障制度の提供、主権獲得など実質的・制度的次元で多文化に対する否定的認識が増加したとみられる」とし「実質的・制度的統合方案、融合の方向、社会的費用などに対する深い議論が求められる」と話した。