スウェーデンで２人の子どもを育てるアンナ・ザビエルさん（３３）は４月、極限の労働に苦しめられた。新型コロナウイルスで在宅勤務が始まったためだ。ザビエルさんは会社の業務とともに家事も同時にこなさなければならなかった。子どもたちは幼稚園に送ったが退園前までに仕事を終えなければならないという圧迫に苦しめられた。常に時間に追われ、業務効率は上がらなかった。その月の実績も最低だった。ザビエルさんはＢＢＣに「在宅勤務は私に大きな挫折感を抱かせた」と話した。

新型コロナウイルスが世界を襲って半年が過ぎた。その間に私たちの日常も大きく変わった。代表的なのが仕事場だ。通勤文化から変わった。在宅勤務を常時制度化する企業が増え、多様なスタイルの労働形態が登場した。もちろん暗い面もある。経済難による大量失業、そしてその過程で浮上した男女間の雇用不均衡だ。

◇「雇用被害、女性の方が大きい」

先月３０日に国際労働機関（ＩＬＯ）が発表した「新型コロナウイルスと雇用労働」と題する報告書によると、４－６月期の労働時間は全般的に急減したことがわかった。前年同期比１４％の減少で、週４８時間の正規職雇用４億件が消えた格好だ。感染拡大を防ぐための封鎖措置が休職と失職を生み雇用不安につながったのだ。

特に女性労働者の被害が相対的に大きかった。ＩＬＯによると４～５月の世界の女性雇用率は前年比平均１６ポイント下落した。これに対し男性の雇用率下落は１桁にとどまった。女性のパートタイム労働者の割合も男性より高かったが、新型コロナウイルス流行でそれすらあきらめた女性が多かった。

研究者は新型コロナウイルスの経済的打撃が小売業・飲食業・観光業に集中した点を男女雇用不均衡が深化した原因だと指摘した。非対面勤務が不可能なサービス業に女性従事者が多く、女性の失業率を高めたということだ。ピッツバーグ大学経済学科のステファニア・アルバネシー教授はＢＢＣとのインタビューで「新型コロナウイルスでサービス業が沈滞して女性雇用率が過去よりさらに脅威を受けている」と話した。ＩＬＯも「これまでの男女平等の成果が新型コロナウイルスで崩れる危機」と懸念する。

◇「家事はさらに増える」

これに対し女性の労働時間が増えた所もある。家事だ。ボストンコンサルティンググループが米国と欧州の３０００人を対象に調査した結果、女性は男性より１週間当たり６５時間多く家事に使ったことがわかった。女性は育児にも個人時間の３分の２を注いでいた。

家事で女性の労働量は所得水準と関係なく増加した。むしろ高所得専門職の共働き夫婦で格差がさらに広がった。男性労働者の通勤の割合が女性より高かったためだ。女性は家で家事と業務の両方をやらなければならなかった。

英国経済研究所（ＩＦＳ）の調査の結果、新型コロナウイルスで仕事を辞めた女性は家事・育児労働の時間が２倍に増えた。しかし男性の場合は違った。男性が退社後に家事をやっても女性より家事労働時間は長くなかった。共働きの場合は割合が３対７だったが、夫の退社後は５対５の分配にとどまった。

◇母親は家、父親は会社…過去に戻るか

女性のキャリアが中断され、失業した女性が社会保障制度から押し出されれば労働市場の男女平等は退歩するほかない。新型コロナウイルスが呼び起こした経済難に男性中心の雇用文化が強まりかねないとの懸念も出ている。ＩＬＯは「経済封鎖期間に失業率が高まり雇用不足が深化するほど女性雇用率の回復はさらに難しくなるだろう」と指摘した。

労働現場の退歩を防ぐために専門家らは企業がより柔軟にならなければならないと話す。在宅勤務が「ニューノーマル」として定着したのに伴って勤務方式も変えるべきということだ。締め切り日時に変化を与えて生産速度を調節し、男性の育児休職を積極的に推奨することなどだ。英コンサルティング会社シャインのキャロライン・ウィアリー代表はＢＢＣに「新型コロナウイルス時代は危機であり勤務環境を改善する機会。男女雇用不均衡が改善されるのか退歩するのかは企業の意志にかかっている」と話した。