サムスンＳＤＩが１日で創立５０周年を迎えた。１９７０年にテレビ用ブラウン管から始まり、１９８０年代にはディスプレー、１９９０年代後半からはバッテリーへと主力事業を変えていき「５０年以上存続する企業」に名前を上げた。現在電気自動車バッテリー市場で世界５位のサムスンＳＤＩは、「超格差技術中心会社」を掲げ新たな５０年を準備している。

サムスンＳＤＩはこの日、器興（キフン）事業所で全永鉉（チョン・ヨンヒョン）社長と役員社員１００人ほどが集まり創立５０周年記念式を行った。全社長は創立記念演説で「次世代だけでなく次々世代のバッテリーまで念頭に置き超格差技術中心の新しい５０年を作ろう」と強調した。この日の記念式は新型コロナウイルス予防のため出席人数を最小化し、多くの役員社員はテレビで視聴する方式で行われた。

◇「ブラウン管テレビ国産化しよう」１９７０年創立

サムスンＳＤＩは１９７０年にサムスンと日本電気（ＮＥＣ）の合弁会社である「サムスンＮＥＣ株式会社」が前身だ。サムスン創業者である李秉チョル（イ・ビョンチョル）会長（故人）は「ブラウン管テレビを国産化すべき」という目標を掲げ、１９７４年に独資営業権を確保してサムスン電管に名前を変えた。１９８０年代にはカラーブラウン管を年間１０００万台生産し世界１位となった。ブラウン管テレビ時代が終わり薄型テレビ時代が開かれると、サムスン電管は液晶パネル（ＬＣＤ）、プラズマパネル（ＰＤＰ）などのディスプレーに主力事業を変えた。

１９９０年代に入りサムスン電管は転換点を迎える。まずグループ次元の事業構造調整を通じ、１９９３年に液晶事業部をサムスン電子に、その後次世代ディスプレーに選ばれたＡＭ型有機ＥＬは２００９年にサムスンディスプレーの前身であるサムスンモバイルディスプレーに移譲した。液晶パネルより電力消費量が多い弱点があったプラズマパネルからは２０１４年に完全に撤退した。

◇１９９０年代後半「未来バッテリー時代準備」

サムスン電管はディスプレーに代わる成長動力として１９９０年代後半にリチウムイオンバッテリー開発に着手した。特に李健熙（イ・ゴンヒ）会長は１９９７年の通貨危機の中でも２０００億ウォンを超える投資を敢行しバッテリー時代に備えた。１９９９年末には現在のサムスンＳＤＩに社名を変更した。サムスンＳＤＩは１９９８年に世界最高容量のリチウムイオンバッテリー開発を始め、２０１０年には小型バッテリー市場で世界シェア１位達成など成長街道をひた走った。

だがサムスンＳＤＩは２０１６年に「ギャラクシーノート」のバッテリー爆発問題で創立以来最大の危機を迎える。「ギャラクシーノート７」に使われたサムスンＳＤＩ製バッテリーが爆発事故の原因と名指しされ信頼度に大きな打撃を受けた。昨年には全国でエネルギー貯蔵装置（ＥＳＳ）の火災事故が相次ぎ、バッテリー業界が改めて危機を迎えた。これに対してサムスンＳＤＩは２０００億ウォン以上を投資してＥＳＳバッテリーに特殊消火システムを導入するなど安全対策を確保して危機を克服した。

サムスンＳＤＩは２０００年代初めからは電気自動車用とＥＳＳ用など中大型バッテリー中心に事業転換を推進してきた。その結果ＢＭＷをはじめフォルクスワーゲンなどの車にサムスンＳＤＩのバッテリーが搭載されている。エネルギー市場調査会社のＳＮＥリサーチによると、サムスンＳＤＩは１～４月に電気自動車用バッテリー市場でシェア５．６％となり世界５位に上がった。

◇２０２０年「夢の技術、全固体電池」に挑戦

サムスンＳＤＩは最近では次世代バッテリーに挙げられる全固体電池技術で注目されている。全固体電池は１回の充電で８００キロメートル走行し１０００回以上再充電できる夢の技術だ。全固体電池は特に李在鎔（イ・ジェヨン）副会長が第４次産業革命時代の重要な収益源とみて強力に推進しているという。

李副会長は５月にサムスンＳＤＩ事業所で現代自動車グループの鄭義宣（チョン・ウィソン）首席副会長を招いて全固体電池技術を説明し、両社の協力案を模索したりもした。サムスンＳＤＩは全固体電池の安全性と寿命を工場させると同時にこれまでよりバッテリー負極の厚さを薄くしてエネルギー密度を高める「析出型リチウム負極技術」を開発した状態だ。