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【コラム】K-POPは社会運動の武器になれるだろうか(1)

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2020.06.18 15:12
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果たしてK-POPは政治的な音楽ジャンルになることができるだろうか。米国の人種差別撤廃デモにK-POPグローバルファンが積極的に参加したことで、K-POPの政治性が新しい話題として浮上した。米国のK-POPファンが警察の情報提供アプリに防弾少年団(BTS)、EXO(エクソ)などの動画を大量に投稿してデモ鎮圧を妨害した。デモ隊のスローガン「BLM(Black Lives Matter、黒人の命も大切)」に対抗して「WLM(White Lives Matter、白人の命も大切)」のハッシュタグが登場すると、K-POPの「ファンキャム(ファンが撮影した動画)」に「WLM」のハッシュタグをつけて無力化させた。K-POPファンダムのオンラインゲリラ戦に海外メディアは「(米国のデモの)予期できなかった同盟軍」(AP通信)、「ソーシャルメディア界の最も強力な軍隊」(CNN)と注目した。

K-POPのグローバルファンはK-POPスターや所属事務所にBLMを公開支持して寄付するように要請した。防弾少年団・NCT・Red Velvet(レッドベルベット)・MONSTA X・ATEEZ(エイティーズ)・CL(シーエル)などが「人種差別反対」を宣言した。寄付も相次いだ。防弾少年団がBLM側に100万ドル(約1億円)を寄付すると、ファンクラブARMYは27時間で同額を集めて寄付した。グローバルARMYは「私たちは黒人ARMYを愛している」という声明も発表した。

実は、K-POPファンと政治デモの出会いは異例のことだ。国内ファンがアイドルのイメージ向上のためにボランティアや慈善・寄付をするケースはあるが、K-POP歌手はほとんど「非政治的」であることを求められてきたからだ。変化したK-POPの位相と影響力を示す今回の事態が、K-POPの歴史の新しい章を開いたと評価される理由だ。「アーティストの政治性」をめぐる国内外のファンの間の立場の違いも浮き彫りになっている。

防弾少年団に象徴される米国内でのK-POPの浮上は「白人主流文化へのカウンターカルチャー」「非主流・マイノリティ・多様性のアイコン」というK-POPの位相と関連している。トランプ大統領政権以降強化された白人中心主義・保守主義への反感は、アジア文化に対する関心、K-POPの「発見」につながった。辺境の中小企画会社出身で、西欧のメインストリームの音楽界に「受付」した「アンダードッグ」の防弾少年団がその中心だった。音楽評論家のミミョは「(防弾少年団の米国公演会場で)国内の地上波放送がどんなに金髪の白人女性を集中的に探して映してもK-POPブームの中心は人種・性的マイノリティ」と「BLMデモ支持層にはK-POPに親しむ人が多い。世界の大衆にK-POPはすでに多様性の政治という名前で消費されている」と書いた。

カナダ・トロント大学のミシェル・チョ教授はインタビューで「K-POPの海外ファンは多様で、進歩的で、ソーシャルメディアに長けている」とし「K-POPが韓国では主流の商業文化だが、南米・北米では依然としてサブカルチャー」であり、有色人種とクィア(性少数者)のファンが多いと述べた。「K-POPがLGBT(レズビアン・ゲイ・バイセクシュアル・トランスジェンダー)のファンのことを積極的に代弁するわけではないが、攻撃的な異性愛の規範性を強く打ち出さない彼らに相対的な安定感を与える」とも分析した。海外ファンが日常的なファン活動を通じて主導者なく1つの目標に向かって組織化・勢力化した強烈な体験が、今後彼らが社会問題を先導する政治グループに転換する可能性を高めるという分析も出ている。 【コラム】K-POPは社会運動の武器になれるだろうか(2)

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    2020.06.18 15:12
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    K-POPの海外ファンはK-POPの映像を用いてオンラインで米国の人種差別撤廃デモを主導した。人種差別反対の声明を出したNCT。[中央フォト]
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