半導体をめぐり米国と中国が再び正面衝突を繰り広げている。半導体技術を守ろうとする米国とこれに挑む中国両国とも一寸も退こうとしない。未来の覇権確保に向けた「半導体の新冷戦」時代だ。米中間半導体覇権戦争が激化するほど間に挟まった韓国半導体産業の危機感は大きくなりつつある。

２６日、香港サウスチャイナ・モーニング・ポストは習近平中国国家主席が「今後完全な内需システム構築を加速化し、科学技術および他方面の革新を大々的に推進しなければならない」と呼びかけたと報じた。中国共産党全国人民政治協商会議（政協）全国委員会の経済界委員連席会議でだ。米国の各種取り引き制限を正面突破するというニュアンスだ。

これに先立ち、米国は２２日、中国企業３３社をブラックリストに入れて米国企業との取り引きを全面制限した。３３社の中で２４社が人工知能（ＡＩ）、セキュリティーソフトウェア、光学技術など先端ＩＴ（情報技術）会社だ。トランプ行政府はまたファーウェイ（華為技術）に対して昨年以降ちょうど１年ぶりにさらに厳しい追加制裁案を出した。「米国の技術を活用して非メモリー半導体をファーウェイに供給する場合、承認を受ける必要がある」というのが骨子だ。中国のメディアは「米国が半導体供給を遮断してファーウェイの息の根を止めるということ」と怒りをぶつけた。

米中間衝突で直ちにサムスン電子は尻に火がついた。ファンドリー業界１位である台湾のＴＳＭＣは米国に１２０億ドル（約１兆３０００億円）を投資して５ナノ工程工場を建てることにした。ＴＳＭＣの主な顧客であるアップル・クアルコム・ＡＭＤ・エヌビディア・ブロードコムなど米国の半導体企業らが今よりＴＳＭＣに注文をさらに増やす可能性が大きい。一方、ＴＳＭＣを追い上げているサムスン電子は政府が描いたニューディール政策に呼応して平沢（ピョンテク）に１３兆ウォン（約１兆３０００億円）を投じて５ナノ工程工場を建てることにしたが、米国政府は依然としてサムスン電子の米国オースティンの工場拡張を直間接に圧迫している。

産業研究院のチョ・チョル研究委員は「米中衝突でサムスン電子やＳＫハイニックスが短期的に反射利益を得ることができるが、米国や中国が韓国に味方になることを求めれば困難な状況に直面する」と話した。米国が中国牽制を超えて「半導体自給主義」を推進し、日本まで半導体復興に出る場合、状況はさらに複雑になる。

ソウル大学半導体共同研究所のイ・ジョンホ所長（電気・情報工学部教授）は「米国はオバマ行政府時代から半導体の主導権回復戦略を推進してきた」として「中国牽制だけでなく、韓国に奪われたメモリー半導体の主導権を取り戻そうとする可能性もある」と話した。

米中の半導体覇権戦争…超格差が韓国の生き残る道（２）