凍りついた韓日関係を溶かすような温かい便りが飛び込んできた。激しく両国が対峙する中で、韓日両国が協力して白血病にかかった韓国の子どもを今月５日、インドから無事に帰国させたという。

この５歳児は日本政府が自国民のために用意した特別便に乗ってニューデリーを出発、東京を経由した後、仁川（インチョン）に帰ってきた。このことは、隣り合う両国が協力すればいかに多くのことを成し遂げることができるかについて改めて考えさせてくれる。今回は日本が助けたが、３月には韓国政府がマダガスカル・フィリピン・ケニアの海外同胞を撤収させる際、チャーター機に日本人を乗せてその帰国を助けた。これに続いてインド・スーダンでは日本のチャーター機に韓国人が乗って帰国した。このような人道的レベルの相互扶助で最悪まで落ち込んだ韓日関係が改善される絶好の機会ができた。

逆説的に新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）は両国が互いに助け合う空間を用意した。海外同胞撤収過程での協力だけではない。新型コロナのくびきから今まさに脱出しようとしている韓国は世界的に認められたＩＴ技術を活用した防疫ノウハウを備えている。初期対応では未熟だったが、日本は依然としてどの国よりも優れた基礎科学を自慢している。このような両国が協力すれば、新型コロナ退治に決定的な成果を出すことができる。

このような状況にもかかわらず、両国は自尊心の戦いを繰り広げて相互共助まで躊躇（ちゅうちょ）している。マスクと診断キット提供をめぐるいざこざが代表的な例だ。韓国内で新型コロナ拡大が落ち着きながら、政府内の一部では余裕ができたマスクと診断キットを日本に支援する方案を検討した。すると日本側では、これを対価として強制徴用問題や通貨スワップなどと関連してある種の要求があるのではないかと疑ったという。このような便りが伝えられると、韓国内では「日本側が希望したわけでもないのに何のために助けるのか」という不満混じりの声が出てきた。これまで重なってきた不信のせいで、隣国にマスクひとつ、診断キットひとつ支援できないのが昨今の現実だ。

殺し合いの戦場でも、負傷兵なら敵軍でも治療してやるのが道理だ。まして、１９６５年韓日協定以来、数多くの分野で協力してきた両国が最小限の協力さえやりとりすることができないということはありえない。たとえ強制徴用・慰安婦・独島（トクド、日本名・竹島）などの歴史および領土問題では日本と鋭い葛藤が生じているが、経済・文化など非政治的分野では大胆に協力するのが望ましい。そのような面で韓日問題をツートラックで接近してみようとする政府の戦略は正しい方向だ。

実際に両国が協力すれば具体的な成果を出せる部門が数多くある。何より北核問題を解決するために両国が北朝鮮情報を共有することが急がれる。経済分野では両国企業が東南アジア・アフリカなどの辺境地に一緒に進出して危険を分散させる方案も奨励されていい。

特に、新型コロナの最大被害国の米国が中国と一戦交えることも辞さない勢いの中、韓日が共同対処するべきことが起こる可能性も高い。トランプ政府は中国を新型コロナ拡大の主犯にし、経済的に孤立させる考えだという。このような戦略がどのような形態を帯びるのかは見守らなければならないが、中国への依存度が高い韓国としては受け入れることも、拒否することもできる。このような時、日本が韓国と同じ立場なら歩調を合わせることが各方面において有利だ。大きな事案でちゃんとした協力をするには、普段から信頼を築いておくことが何よりも重要だ。