新型コロナウイルス感染症が終息しなければ来年の東京夏季オリンピック（五輪）が正常に開催されるのは難しいという伝染病専門家の見方が出ている。

ブルームバーグ通信によると、慶応大医学部客員教授であり世界保健機関（ＷＨＯ）重症インフルエンザガイドライン委員の菅谷憲夫氏は２日、「日本が来年夏までに新型コロナ事態を終息させても、米国・アフリカ大陸・ブラジルなどの地域では終息しない場合もある」とし「これは五輪参加選手に不公平となり、五輪の開催が難しくなるかもしれない」と述べた。

昭和大学医学部の仁木芳人教授も「伝染病を制圧するには少なくとも２年かかる」とし「来年の東京五輪を強行する場合、競技場に観客を入場させず、選手は新型コロナ検査のために五輪開幕の１カ月前には日本入りしなければいけない」と指摘した。

２人の専門家は新型コロナのワクチンが適時に開発されても貧しい国まで到達するのに少なくとも３年が必要で、効能の検証にも１年かかると強調した。

これに先立ち英エディンバラ大学グローバル保健学科長のスリダハール教授も「新型コロナのワクチンが来年７月まで開発されなければ、東京五輪を開催するのは非現実的」とし、ワクチンなしに東京五輪の正常開催は難しいという見方を示した。

ＢＢＣによると、スリダハール教授は先月１８日、「来年までにワクチンが出てくれば五輪は可能」とし「価格も適切で容易に手に入るワクチンはゲームチェンジャーになるだろう」と述べた。

ただ、ワクチン開発のような科学的な突破口を見いだせなければ東京五輪の開催はかなり難しいと強調し、新型コロナワクチンの商用化が東京五輪の正常開催を左右すると予想した。

国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）と東京夏季オリンピック組織委員会は新型コロナが世界的に広がると、今年７月に開催する予定だった２０２０東京五輪を１年延期することで３月末に合意した。

ＩＯＣと大会組織委が来年には新型コロナが落ちつくという希望を抱いて五輪の延期を決定したが、現在の傾向を見るとこの感染病がいつ終息するか分からないという慎重論が強まり、ワクチンの重要性はさらに高まっている状況だ。

日本政府と東京オリンピック組織委員会は新型コロナの影響で２０２１年７月２３日に１年延期された東京五輪が来年も開催されない場合、再延期はなく大会を中止するという立場を維持している。