新型コロナウイルス感染症のワクチンがなければ来年の東京オリンピック（五輪）の正常開催は難しいという声が出てきた。

英ＢＢＣによると、エディンバラ大学グローバル保健学科長のデビ・スリダハール教授は１８日（日本時間） 、「新型コロナワクチンが来年７月までに開発されなければ、東京五輪を開催するのは非常に非現実的」と述べた。続いて「来年までワクチンが出てくれば五輪は可能だ。価格も適切で簡単に手に入るワクチンはゲームチェンジャーになるだろう」と説明した。ただ、ワクチン開発など科学的な突破口を開けなければ東京五輪の開催はかなり難しいと強調し、新型コロナワクチンの商用化が東京五輪を左右するという見方を示した。

これに先立ち国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）と東京夏季オリンピック組織委員会は、世界保健機関（ＷＨＯ）がパンデミック（世界的大流行）を宣言するなど新型コロナの感染が世界に拡大すると、今年７月に開催される予定だった２０２０東京五輪を１年延期することで３月末に合意した。

ＩＯＣと大会組織委が来年は新型コロナが落ちつくという希望を抱いて五輪の延期を決めたが、現在の状況を見るとこの感染病がいつ収束するか分からないという慎重論が多く、ワクチンの重要性はさらに高まっている。このため１５カ月後の来年７月の五輪開催は可能なのかという疑問が続いているが、大会組織委は「プランＢはない」として再延期の可能性を一蹴した。

ＡＰ通信によると、東京五輪組織委員会の高谷正哲スポークスパーソンは１４日、海外記者との画像会議で「大会組織委は２０２１年７月２３日にオリンピック、８月２４日にパラリンピックを開幕するという前題で業務を進めている」と説明し、新型コロナの推移によっては大会を再延期しなければいけない状況に関し「プランＢはない」と語った。トーマス・バッハＩＯＣ委員長もドイツ紙ウェルト（電子版）の１２日のインタビューで、五輪再延期関連の質問に即答を避けた。

東京五輪の準備状況を監督するＩＯＣ調整委と大会組織委は、東京五輪の開催準備に関する業務を調整して意思決定する共同運営委員会の稼働を決めるなど、２０２１年７月の開催に向けて力を注いでいる。来月までに具体的な開催準備日程表を用意し、新たな大会運営計画に新型コロナ対策を盛り込むことにした。また、延期による追加の費用を最小限に抑えるためにコスト削減対策も講じている。