われわれは今、革命中だ。革命の名前は「新型肺炎」。われわれが望んだことではない。ウイルスがもたらした急激な変化だ。対面接触を避けるために在宅勤務が活性化した。大学はもちろん、小・中・高校に至るまでオンライン授業が電撃導入された。普段このような水準の急激な教育方法は夢にも見なかったことだろう。人が多く集まる大型マートや市場を避けるために家で生活必需品を注文する。

このすべてが可能になったのは２つのインフラのおかげだ。一つ目は世界最高の情報通信（ＩＴ）技術だ。どこに行っても超スピードで通じる世界最高のインターネットのおかげで、われわれは安らかに在宅勤務ができ、簡単にインターネット講義を受けることができる。二つ目はクモの巣のように細かく組まれた物品配送網だ。われわれはこのような配送インフラのおかげでいつでも生活必需品が注文できる。首都圏に１０００万人以上の人口が密集して生きるのが逆説的に得になった。トイレットペーパーやラーメン・コメなど生活必需品の買い占めは遠い国の話であるだけだ。首都圏では今夜モノを買えば明日早朝に玄関の前まで配送する。明け方配送・弾丸配送があるのに強いて物を買い占める必要があるだろうか。今や「ホモ・デリバリー」の時代だ。

ところが、この情報通信技術と配送網が威力を発揮するためには前提条件が必要だ。それは社会構成員間の信頼だ。喫茶店でノートパソコンをつけておいたままお手洗いに行ってきても誰も私の物を触らないという信頼、家の前に物を置いて行っても誰も盗まないだろうという信頼がなければ世界最高のＩＴ技術も、細かい配送網も大きな威力を発揮することはできなかっただろう。

『サピエンス全史』で広く知られたイスラエルの歴史学者、ユヴァル・ノア・ハラリ氏が最近フィナンシャル・タイムズにコラム（Ｔｈｅ　ｗｏｒｌｄ　ａｆｔｅｒ　ｃｏｒｏｎａｖｉｒｕｓ）を寄稿した。彼はこの文章でウイルスと立ち向かって戦う世界各国の対処方法を紹介した。ハラリ氏によると、伝染病と戦う方法は大きく２つだ。第一は、国境を封じ込めて門を閉めることだ。健康と安全のためなら個人情報とプライバシーぐらいは犠牲にしてもかまわない。第二の方法は国際社会の緊密な連携を通じて伝染病に対する情報と治療方法を共有することだ。社会構成員に対する統制よりは市民が自ら個人衛生を徹底的に守りながら社会的距離の確保を実践する方法だ。ハラリ氏は中国やイスラエル・フィリピンが前者の場合だといえば、韓国と台湾・シンガポールなどが後者の方法を選んだ場合だと説明した。

中国はウイルスが蔓延した都市全体を封じ込める強力な政策を展開した。個人の自由や権利は健康上の安全を理由に侵害してもかまわない。フィリピンのドゥテルテ大統領は自宅隔離の原則を守らない人は銃で射殺してもかまわないと脅しをかける。市民の権利なんかはない。韓国は最高技術を備えた医療スタッフを前面に出してウイルスを捜し出すための迅速な政策を展開していると同時に市民自律嫌を尊重する。ここで市民自律権（ｃｉｔｉｚｅｎ　ｅｍｐｏｗｅｒｍｅｎｔ）は一人ひとりに対する信頼がなければ存在できない。マンションの前に物を置いても誰も持っていかないだろうという信頼、銃で脅さなくても自ら手をきれいに洗うだろうという信頼のおかげで市民自律権が生じるわけだ。自宅隔離者の無断離脱を防ぐために電子腕輪をつけるという考えは慎重を期しなければならない。

コロナウイルスとの戦いを経て韓国はもう一つの可能性を示唆している。お互いを信じる成熟した市民意識に基づいて世界最高の情報通信技術と細かい配送網が結び付けられることでわれわれはもう一つの市民革命を成し遂げている。社会構成員間の信頼は金で直ちに築けるものではない。クモの巣のように細かいＷｉ－Ｆｉ網や配送インフラも一日で作られるものではない。新型肺炎との戦争は逆説的にも韓国がハイパーコネクト社会に変貌するうえで触媒剤の役割を果たすわけだ。

新型肺炎はわれわれに大きな犠牲を強要する。全世界にかけてすでに７万人以上の人々が命を失った。雇用を失った人も数え切れない。芸術公演が相次ぎ中止され、全世界のスポーツがオールストップとなる未曽有の事態が起きた。新型肺炎戦争は今から始まったのかもしれない。２０年前の通貨危機の時よりさらに苦しい日々が続くかもしれない。だが、ハラリ氏は語る。「暴風は過ぎ去るはずで、ほとんどの人類は生き残るだろう。そして、私たちはコロナ以降には違う世の中で生きることになるだろう」。

チョン・ジェウォン／スポーツ本部長