１９８０年代後半、檀君以来の最大好況を牽引した原油安・低金利・ウォン安の「３低現象」が再び訪れたが、歓声の代わりに喚きばかり大きくなっている。

現在の国際原油価格は１８年ぶりの安値水準で、韓国銀行の基準金利は過去初めて０％台時代を開き、ウォンの価値は下落傾向が続いている。原則的には輸出依存度が高い韓国経済に好材料にならなければならない。原油価格と金利が低ければ企業の生産費用が減ることになり、家計の消費余力は大きくなる。ウォン安で韓国製品は価格競争力まで備えることになるためだ。

だが新型コロナウイルスが触発した景気低迷がこうした法則を完全に乱してしまった。いまの原油安は中東の産油国とブラジル、ベネズエラ、ロシアなど原油で暮らす新興国の経済を壊す。韓国の輸出が打撃を受ける。原油価格下落が長期間続けば物価下落を期待した「消費減少→生産減少→成長率下落」の悪循環に陥るかもしれない。

金利引き下げの効果も以前には及ばない。すでに市場は慢性的低金利に慣らされており体感が落ちるほかない。低金利が生産的な投資や消費につながらないという話だ。ウォン下落の効果も輸出市場がある程度支えになる時の話だ。いまは外国人資金離脱をあおる。為替差損負担が大きくなった外国人が韓国証券市場から資金を引き揚げているのが一例だ。

もちろん８０年代との単純比較は無理だ。８０年代の「３低」が超好況を導いた「原因」として作用したならば、現在の３低は経済衝撃で発生した「結果」的な性格が強いからだ。いま現れている３低の逆説は世界的な需要不振と経済活力喪失を知らせる不況の「前奏曲」とみるのがもっと説得力がある。当面は新型コロナの感染拡大を防ぐのに汲々とするが、恐怖が消えてからさらに大きな危機が韓国を襲うという警告だ。

こうした点で韓国政府が今後気を遣うべき経済主体は何よりも企業だ。経済危機状況では基礎体力のためでなく一時的な流動性まひにより企業倒産が起きたりする。これを防がなければならない。それでこそ雇用を維持し家計の連鎖不健全化を防ぎ、経済回復に向けた次の機会を狙うことができる。ややもすると企業がドミノ倒しのように崩壊すれば低成長・低物価・低投資という憂鬱な「新３低」時代が定着する。

幸い文在寅（ムン・ジェイン）大統領が直接乗り出し「企業の倒産は必ず防ぐ」（先月の２次非常経済会議）と話した。文大統領の言葉のように「韓国企業に押し寄せた巨大な危機の波を防ぐ強固な防波堤の役割」がいつになく求められるタイミングだ。

ソン・ヘヨン／経済エディター