日本の新型コロナウイルス（新型肺炎）の感染者数が大きく膨み、東京が米国内の最大ウイルス拡散地であるニューヨークの前轍を踏みかねないという警告が出ている。

神戸大学医学研究科感染症内科教授の岩田健太郎氏は４日（現地時間）、米ＣＮＮ放送のインタビューに対し、スペインやフランス、イタリア、ニューヨーク市で始まった感染爆発が東京でもすぐに起きそうだと明らかにした。岩田氏は「政府がウイルス拡散の防止に十分な対策を講じていない」とし「検査をさらに実施していく必要がある」と強調した。しかし、日本保健当局は新型コロナウイルスの可能性が低い人々を検査するのはリソースの浪費となる可能性があるとの立場を示している。読売新聞は、陽性判定を受けた５０代女性の証言を通じて、発熱など症状があるにもかかわらず、相談窓口につながるまでに２日がかかったほか、体調不良を感じるようになってから６日を過ぎてようやく検査を受けたものの、濃厚接触者を対象に診断検査をしなかったと５日、報じた。

東京都にアドバイスしている北海道大学の西浦博教授は「外出自粛の要請だけでは、感染者数を減らす効果は十分でない」とし「爆発的に増えて１日数千人を超える可能性がある」と警告した。

東京の累積感染者数は５日に初めて１０００人を超えて１０３４人になった。時事通信によると、この日東京で新たに陽性が確認された人は１日最多の１４３人であることが分かった。前日に続き２日連続で１００人以上の感染者が出てきたことになる。

小池百合子・東京都知事は５日、ＮＨＫの番組『日曜討論』に出演して「国家としての早急な決断が求めれている」としながら安倍晋三首相に新型コロナに対応するための緊急事態宣言を繰り返し求めた。小池知事は「法律に基づく宣言なので、これまでのお願いベースから、さらに一歩踏み出すことができる」としながら「都として宣言に向けて準備を進めている」と話した。

日本では経路不明の２０～４０代の感染者が増えて不安を大きくしている。今月４日、東京の新規感染者１１８人のうち約７割（８１人）が感染経路が特定できなかった。先月２３日（７人）と比較すると経路不明は１０倍以上に増えた。日本経済新聞によると、このうち２０～４０代が多いことが分かった。若者が夜の繁華街などで感染を広げているとの懸念が出ている。このような事情であるにもかかわらず、疫学調査（追跡調査）を拒否する事例まで頻発し、保健当局を困惑させている。保健所は「若者は聞き取り調査のための電話に出てくれない」と吐露していると読売は伝えた。