世界の人口の２５％が新型コロナウイルス感染症（ＣＯＶＩＤ－１９）により自宅で過ごす中、インターネット使用量が急速に増加しているという外信の報道が出た。

フォーブス誌が最近、「世界の人口の約４分の１が新型コロナウイルス感染症により家で過ごす中、インターネット使用量が５０～７０％ほど増加したものと推定される」と報じた。

新型コロナウイルス感染症で自宅にこもる人が増え、心理的不安や孤独を感じる人々がオンラインアプリを頻繁に使用したという統計も出てきた。オンラインデートアプリのｔｉｎｄｅｒは気に入った相手を探すためにページをめくる動作の「スワイプ（Ｓｗｉｐｅ）」が３０億回以上行われたと明らかにした。これはｔｉｎｄｅｒ史上最多のスワイプ記録だ。

世界的に１０億人以上のユーザーを抱えるフェイスブックは、世界的にインターネットの使用量が急増したため、これによる接続障害を防ぐために、欧州・南米地域で動画配信の品質を下げることにした。フェイスブックは２３日（現地時間）、「潜在的なネットワークの停滞現象を緩和するために、フェイスブックやインスタグラム内のすべての動画の伝送率を下げる」という声明を発表した。ネットフリックス・ユーチューブ・アマゾンなども欧州で同様の措置を取っている。

インターネットの使用量が増えたため、過負荷がかかり速度が遅くなる現象も発生した。オーストラリアＡＢＣ放送によると、オーストラリアの主要都市で、今年２月から先月３０日までの新型コロナウイルス感染症事態が広がり、インターネット停滞現象が深刻化した。キャンベラとメルボルンで最も深刻な停滞現象が起こったとＡＢＣ放送が伝えた。

外信の報道の中には、インターネットの速度が遅い場合に速度を改善させる方法に関する提案も含まれている。ワールド・エコノミック・フォーラムは「インターネットＷｉ－Ｆｉを遅くする主犯の１つがハロゲンランプ、ステレオなどだ」と指摘した。家庭で複数の人がインターネットを使用しているときはこのような機器を同時に使用しない方がいいということだ。

インターネット環境が遅い地域の１つ、アフリカのケニアではグーグルのインターネット環境改善プロジェクト「ルーン（ｌｏｏｎ）」が新型コロナウイルス感染症を契機に活性化する見通しだ。

「ルーン・プロジェクト」とは、地球の成層圏に通信中継器などを備えた熱気球を浮かべ、インターネットの使用が困難な奥地に無線インターネットサービスをするものだ。２０１３年にルーン・プロジェクトを発表した当時、グーグルはニュージーランドで熱気球３０個を浮かべるモデル事業から始め、一部の奥地で実験を進めてきた。

ケニアの現地メディアは、ケニア大統領がルーン・プロジェクトを迅速に推進すると発表し、ケニア航空当局との通信当局が承認したと報じた。現地通信社のテルコム・ケニア（Ｔｅｌｋｏｍ　Ｋｅｎｙａ）が協力する予定だ。数百万人のケニアの人々が現在の在宅勤務中なのにインターネットが遅いため、問題を抱えている。現地メディアは「高速なインターネット環境は休校中の学生のオンライン教育のためにも必要だ」とし「（新型コロナウイルス感染症と戦っている）医療関係者にも不可欠」と報じた。

ただし、技術的な限界は越えなければならない山だ。風が強い場合、バルーンが押されることがあり、インターネット接続が不安定になるためだ。太陽エネルギーで動くため、太陽光を継続的に受ける環境でのみ利用できるという点も限界として指摘されている。

一部の国では「インターネット・シャットダウン」が行われており、新型コロナウイルス感染症の関連情報の死角地帯になっているという人権団体の指摘が出た。ヒューマン・ライツ・ウォッチ（ＨＲＷ）は、先月末のレポートでバングラデシュ・エチオピア・インド・ミャンマーなどでは「インターネット・シャットダウン」が度々行われているが、このようなシャットダウンは新型コロナウイルス感染症が広がる中、人権問題になり得ると明らかにした。

ＨＲＷによると、バングラデシュのロヒンギャ難民キャンプがコロナ事態によりインターネットブラックアウト状態だということが分かった。ここには９０万人の難民が滞在している。新型コロナウイルス感染症の関連情報を得ることができないということは、ともすれば命を失う状況につながる可能性があると同団体は警告した。また、ＨＲＷはエチオピア・オロミア地域では数百万人が、１カ月の間インターネットや電話サービスが中断され、日常的なコミュニケーションすらできない状況に陥っていると付け加えた。