今年夏（７月２４日－８月９日）に開催される予定だった東京オリンピック（五輪）の日程が１年延期されて「来年７月２３日開幕、８月８日閉幕」に確定した。

しかし日本国内では「来年は本当に開催できるのか」という懸念の声が出ていると、朝日新聞が３１日報じた。新型コロナウイルス感染症が収束せず、五輪開催がまた難しくなるケースも考えられずからだ。

同紙によると、当初「２年延期」を主張していた東京五輪・パラリンピック組織委員会の高橋治之理事は３０日、記者らに「（現在の）様子を見て、また変更ということもあるのではないか」と述べた。国際競技団体のある幹部は朝日新聞に「来年夏（の開催が）だめなら、再来年とはならないと思う。中止という流れになる」と述べた。同紙は「（新型コロナの）収束が見通せないことから、競技団体のなかには『来秋を視野に入れておくべきだ』との主張もあった」と伝えた。

森喜朗組織委会長は３０日、五輪日程の確定後、「安倍晋三首相が言ったように、東京五輪を成功させることが、大変な事態を突破することの証しになる」と述べた。その一方で「神頼みみたいなところはあるが、そうした気持ちが必ず通じていくと思う」と話した。五輪が正常に開催されるよう神に祈るということだ。森会長も当初、安倍首相に「五輪２年延期」を提案した人物だ。

毎日新聞の報道によると、「首相の先輩」の森会長は安倍首相に「もし１年後にも五輪が開催されなければ、政治的にかなり厳しくなる」と助言した。新型コロナが来年まで収束しなければ東京五輪自体が中止になる可能性があり、その場合、１年延期を決めた安倍首相の責任が浮き彫りになり、政権が揺らぐこともあると懸念したのだ。しかし安倍首相はワクチン開発が進展していると説明し、「１年延期」にこだわったという。結局、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）を説得し、「１年以内の延期」決定を引き出した。安倍首相の決定については「来年９月までの任期を優先的に考慮した結果」という評価が多い。結局、森会長の言葉のように日本は新型コロナが収束することを切実に祈らなければいけない状況になった。

これに先立ちＩＯＣと東京都、日本政府、大会組織委は電話会談で、東京五輪の開催時期を２０２１年７月２３日－８月８日に決定し、ＩＯＣ理事会がこれを承認した。