国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）が１年延期された東京オリンピック（五輪）の開催時期をめぐり議論を始めた。

朝日新聞は２７日「ＩＯＣが２６日、あと３週間程度で決めるとの方針を全委員や各競技の国際統括団体による会議で確認した。春の開催を望む意見や、新型コロナウイルス（新型肺炎）の感染拡大の収束時期が不透明なことを踏まえ、来秋への先送りも視野に入れるべきだ」と伝えた。

これに先立ち、２４日ＩＯＣと東京オリンピック組織委員会が今年７月２４日開幕予定だった東京五輪を来夏に開催するという共同声明を発表した。新型肺炎の拡散傾向にともなう決定だ。具体的な開催時期は決めず、ＩＯＣのトーマス・バッハ会長は２５日「夏に限定していない」と明らかにした。

一部では４月春に開かれる、いわゆる「桜五輪」の可能性を提起した。開催時期を操り上げれば真夏の暑さを避けて追加費用も減らすことができるためだ。五輪の延期にともなう予想される補正予算は約３（約２６７７憶円）～５兆ウォンに達することが分かった。新型肺炎の拡散傾向が止まらない場合、来秋の開催も考えられるという声もある。

だが、現在としては１年を延期して来年７月に開幕する案に重きが置かれている。大会組織委内部では準備期間を確保しなければならないということから春よりは夏開催が望ましいという声が大きいと伝えられた。ＩＯＣは新型肺炎の拡散傾向と五輪の各種目別予選、他の国際大会の日程などを考慮して開催時期を決める予定だ。