アジア金融市場が久々に笑った。米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が発表した「無制限量的緩和」カードは米国株式市場では通用しなかったが、アジア株式市場には薬効があった。

２４日午前１０時４０分のＫＯＳＰＩ（韓国総合株価指数）は前日終値比８０．７９ポイント（５．４５％）上昇した１５６３．２５。取引開始と同時に９０ポイント近く上がり、５％以上の上昇率となった。１５００を一気に回復した。

同じ時刻、日経平均株価も前日終値比８２７円０４銭（４．９０％）値上がりした１万７７１４円８２銭となった。４営業日ぶりに１万７０００円を回復し、１万８０００円を目前にしている。台湾の加権指数も前日終値比３９６．７０ポイント（４．４６％）上昇して９２８６．７３。香港ハンセン指数も３％以上値上がりした。

新型コロナウイルスの感染拡大以降、下落が続いてきたアジア株式市場が久しぶりに値上がりした。株価が過度に下落したという投資家の認識、２３日（現地時間）にＦＲＢが発表した無制限の量的緩和の影響だ。

ＦＲＢは米国国債と住宅抵当証券（ＭＢＳ）の追加の買い入れを発表し、限度額を明らかにしなかった。「市場の機能を安定させるのに必要な程度」と伝えた。市場の債券とＭＢＳを買い入れてドルを供給する無制限の量的緩和だ。ＦＲＢの１０７年の歴史で前例がない破格的な措置だ。

こうしたＦＲＢの発表にもかかわらず米国株式市場の反応は冷めていた。米上院を通過しなかったトランプ政権の２兆ドル浮揚策に対する失望感が大きいからだ。フィナンシャルタイムズ（ＦＴ）は「ＦＲＢの『バズーカ砲』にもかかわらず米国株式市場は下落した」と伝えた。この日、ダウ工業株３０種（－３．０４％）、Ｓ＆Ｐ５００（－２．９３％）、ナスダック総合（－０．２７％）など米国の主要指数が同時に下落した。その代わりＦＲＢの「バズーカ砲」は海を越えてアジア株式市場で効果を見せた。

しかしこうした春風が続くとは考えにくい。国際金融センターは「新型コロナ拡大による企業の信用リスク上昇で当分は世界的にドルの需要増加が続く可能性が高い」と指摘した。企業・金融機関が現金化が容易な株式を売ってドルを確保する流れが続くということだ。