【コラム】米国製造業の脱中国ペース速まる(1)
ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2020.03.16 15:08
中国発の新型コロナウイルス感染症が製造業のグローバルサプライチェーン(GSC)に地殻変動を起こしている。世界の多国籍企業は例外なく中国に進出して製品を生産したり、中国企業に中間財を輸出する方式で成長してきた。しかし今回の事態は中国市場への依存度が高いほど企業経営リスクも高まるという点を浮き彫りにした。
中国はその間、経済大国に急浮上しながら自国企業優待や外国企業への技術移転強要など不公正行為を繰り返してきたが、世界主要国は適当な制御装置がなく戦々恐々としてきた。中国の横暴を態度にもかかわらず人口14億人の巨大市場をあきらめることはできない「チャイナジレンマ」だった。特に2008年に米国がグローバル金融危機でふらつくと、中国は本格的に爪を表した。さらに2013年、中国の習近平国家主席が中国の夢と共に一帯一路(陸・海上シルクロード)構築を前に出し、2049年には軍事力でも中国が世界最高になるという目標を設定すると、米中覇権戦争が本格化した。
米国は2017年にトランプ大統領が就任し、中国牽制に入った。大多数の米国人と米議会は超党派的にこの政策基調に賛成している。米国のこうした気流は、ハドソン研究所マイケル・ピルズベリー中国戦略センター所長が2015年に出した『100年マラソン』に表れている。この本の最初のページは孫子兵法の偽計を扱っている。一言で「米国はその間、中国にだまされてきた」という主張だ。米国は中国が米国主導の世界貿易秩序に順応すると期待したが、大規模な経済を武器に覇権追求に出てくると、中国の独走を牽制すべきという方向に進んだ。