韓国軍と情報当局は３日、北朝鮮が２日に飛翔体を発射したことについて、超大型放射砲（多連装ロケット砲）の本格的な実戦配備を念頭に置いたものと判断している。昨年数回にわたりテストしたこの武器体系を今回、実際に運用部隊の訓練で活用したという点に注目する必要があるということだ。

軍当局はひとまず北朝鮮の今回の短距離飛翔体を、昨年試験発射した超大型放射砲と同じ種類である可能性が高いとみている。口径６００ミリ級飛翔体が４つの発射管が搭載された移動式発射車両（ＴＥＬ）で登場した姿が、昨年１０月３１日と１１月２８日のものと似ているからだ。北朝鮮はこれら２回の試験を含め、昨年８月２４日、９月１０日にも超大型放射砲を発射したと主張した。

河野太郎防衛相もこの日、「２日の飛翔体は昨年８月２４日、９月１０日、１０月３１日、１１月２８日に発射したものと同じ系統の短距離弾道ミサイルと推定される」と評価した。

軍当局と専門家は北朝鮮が相次ぐ試験発射を通じて、同時多発的射撃という放射砲の長所を徐々に具現していると分析した。実際、北朝鮮は昨年８月２４日、９月１０日、１０月３１日、１１月２８日の４回にわたり超大型放射砲を試験発射したが、連発射撃時間は１７分、１９分、３分、３０秒と短くなった。２日に連続で２発射撃した飛翔体は２０秒間隔であり、昨年よりも短くなった。

２１世紀軍事研究所のリュ・ソンヨプ研究委員は「発射間隔が３０秒以下になってこそ、同時多発的な射撃という放射砲の長所を生かすことができる」とし「放射砲が大きくなれば射撃後の振動も大きくなり、時間差が発生するしかない」と説明した。今回の発射間隔は２０秒という点で、実戦投入が可能な放射砲能力が検証されたという意味と解釈される。

今回の発射が実戦対応訓練で実施されたという点も注目される。先月２９日と３日の北朝鮮メディアの報道によると、冬季訓練の評価の一環として合同打撃訓練が先月２８日に行われ、その後の火力打撃訓練で放射砲が投入されたと把握される。試験発射とは異なる概念ということだ。

過去の放射砲試験発射当時の北朝鮮の報道内容を見ると、この差はさらに明確になる。昨年１１月２８日の放射砲の場合、北朝鮮メディアは金正恩（キム・ジョンウン）国務委員長が開発者と共に国防科学院の試験射撃を参観したと表現した。一方、今回の報道では金委員長が朴正天（パク・ジョンチョン）軍総参謀長を主軸に前線長距離砲兵区部隊の火力打撃訓練を指導したと出ている。

リュ委員は「実際に作戦を遂行する部隊が武器体系の支援を受けて訓練をしたと判断される」と述べた。前線長距離砲兵区部隊という名称も目を引く。これに関し軍内外では、北朝鮮が戦術、作戦、戦略に分かれる武器体系の性能基準のうち、超大型放射砲に作戦的な意味を付与して実戦の役割を任せたという分析が出ている。

北朝鮮メディアが公開した写真に見られるように、今回の発射が山岳地形で実施された点も実戦能力を強調した内容と解釈される。昨年、北朝鮮が該当武器を飛行場やその近隣で発射したのとは明確に異なる。技術的支援が可能なところで試験発射をしてきたが、訓練用に目的が発展したのではないかという意味だ。

北朝鮮は昨年１１月２８日、「超大型放射砲の戦闘適用性を最終検討することを目的に進行された今回の連発試験射撃を通じて、武器体系の軍事技術的優越性と信頼性を確証した」と明らかにした。当時はこれをめぐり「超大型放射砲が実戦配備を念頭に置いた最終性能検証段階に達した」という分析が出ていた。北朝鮮メディアは今回の発射について「金委員長が前線長距離砲兵がいかなる状況でも迅速に対応して自らの火力戦闘任務を完ぺきに遂行できるよう準備できていることに大満足を表した」と伝えた。

軍内外では、超大型放射砲が実際に実戦配備される場合、韓国の防空網には大きな脅威になるという懸念が強い。２日に飛翔体は３５キロの高度で２４０キロ飛行した。高威力の弾頭を搭載した放射砲がこのような低高度で飛んでくる場合、迎撃は容易ではないということだ。上昇と下降の段階が明確な弾道ミサイルよりも対応が難しいからだ。