トランプ米大統領がイラン軍首脳部を相手に駆使した「ドローン斬首作戦」は北朝鮮が相手でも可能なのだろうか。軍事的常識ではほとんど不可能な作戦というのが外交安保専門家の見解だ。「韓半島では最後の手段」という声もあった。

まず、イラン革命防衛隊のソレイマニ司令官への攻撃に利用された米軍ドローンはＭＱ－９リーパーというが、リーパーの空対地武器は近距離用だ。ドローンの攻撃方式は概して熱画像カメラなどで動くターゲットをリアルタイムで確認して打撃する形だ。したがってほとんどの場合、ターゲットの数キロメートル以内に接近しなければいけない。キム・ヒョンチョル元空軍参謀次長は「事前に打撃対象の座標を入力する弾道ミサイルとは違い、ドローンは肉眼で確認して位置を把握する臨機目標（Ｔａｒｇｅｔ　ｏｆ　Ｏｐｐｏｒｔｕｎｉｔｙ）を狙うため遠距離攻撃用でない」と説明した。すなわちホワイトハウスが北朝鮮を相手にドローン攻撃を指示したとすれば、これは北朝鮮領空に入る必要があるということだ。峨山政策研究院のチャ・ドゥヒョン客員研究委員は「イランよりきめ細かい北の防空網を潜り抜けなければいけない。イラク領空で駆使したものとは次元が異なる」と述べた。ドローン露出による北朝鮮の逆攻勢など戦争拡大を想定するシナリオまで事前準備が要求されるということだ。

２つ目、韓米連合防御体制ではイラクでのドローン作戦のように秘密が維持されにくい。ブルームバーグ通信によると、米国は他のどの国にも事前にドローン作戦を知らせていない。一方、韓国でこうした極秘作戦をするには、韓国軍と対北朝鮮軍事情報を共有する在韓米軍にも情報が入ってはならない。キム・ジンヒョン予備役海軍提督は「小規模な単独攻撃といっても、北の攻撃の可能性に備えて当然、事前に在韓米軍の対応態勢を格上げするはずだが、それを韓国軍が察知しないはずはない」と述べた。米国が韓国に知らせず韓半島（朝鮮半島）で軍事攻撃をするのは連合防衛の構造上ほとんど不可能というのが予備役将軍の指摘だ。

３つ目、ドローン攻撃のように北朝鮮を懲戒するために先制攻撃をする場合、何をどこまで打撃するかが不透明だ。２０１７年１月に軍事戦略専門会社ストラトフォーがＢ－２スピリット、Ｆ－２２ラプター、オハイオ級原子力潜水艦などを動員した先制攻撃シナリオを発表したが、但し書きを付けた。「北朝鮮の核施設がどこにあり、どのように防護を受けているのか確実に分からない」とした。外部世界に扉が開かれているイランとは違い、北朝鮮の場合はどこに核とＩＣＢＭを隠しているのか全貌を確認するのが不可能だ。さらに北朝鮮と国境を挟む中国が介入する中国変数もある。

しかし先制打撃のような軍事作戦の断行で最も決定的なのは統帥権者の判断だ。今回のドローン攻撃の特徴は、軍事的常識を覆す「トランプスタイル」が確認されたという点にもある。２つの常識をひっくり返した。まず、米国国民の避難措置だ。普通、韓半島での軍事的危機の兆候は在韓米軍の家族と大使館職員の疎開が代表的なものとなる。

ところが米国は今回、ドローン攻撃をした後、イラク内の自国民を相手に「直ちに出国しろ」と疎開令を発表した。今回の攻撃は要人暗殺であり全面戦争とは比較できないが、作戦成功のための保安最優先主義に立脚して「先に攻撃、後に避難」で動いた。

２つ目、「先に兵力集結、後に攻撃」という一般的な前提にも従わなかった。米軍当局はソルレイマニ司令官が殺害された後、予想される報復攻撃に対応したが、兵力増援を完了しないままドローン打撃を先にした。ドローン攻撃は米国メディアが報道した３５００人の兵力増援が始まる渦中に実施された。やはり作戦成功のための電撃性がさらに重要だった。

このため今回のドローン攻撃は（１）韓半島で複製できる作戦では決してないが（２）とはいえトランプ大統領の冒険主義を看過することもできないという相反する結論が出てくる。匿名を求めたある予備役将官は「トランプ大統領の対北打撃はするかしないかという選択の問題であり、どのようにするかという手段の問題ではない」と述べた。伝統的な作戦の常識とトランプスタイルが衝突する地点が韓半島となる可能性もあり、このような衝突の可能性を現実にする引き金が北朝鮮の挑発だ。

チェ・ビョンゴン／国際外交安保エディター