亡くなったと思った。家の前の交差路に広がったバイクの破片とパトカーサイレンの音、そしてヘルメットがむけたまま倒れて全く動かない男性の姿を見てその場を離れることができなかった。翌日、うわさをたよりに捜してみると幸いに死亡事故ではなかった。信号が変わったのに無理に疾走したデリバリーバイクが乗合車にぶつかった事故だった。

「大変なことになる」という気がしたのは一度や二度ではない。退勤時間に交通信号を無視して疾走するデリバリーバイクをただ一日も見なかったことがない。子供たちや高齢者が渡っていく横断歩道も、歩行者道路も例外ではない。車のそばはもちろん、早く過ぎ行く彼らこそ道路の上の凶器になっていっている。

数値でも現れる。道路交通公団によると、２０１５年に２３万２０００件だった全体交通事故は減少傾向を示して２０１８年２１万７０００件だった反面、バイク事故は１万２６００件で増加し続けて１万５０００件になった。死亡事故も全体的に減ったがバイク事故死亡者は例外だった。昨年（１～８月）全体の交通事故は前年同期より１．５％減少した反面、バイク事故は１１．９％増えた。

各地方警察庁はバイク事故の増加をデリバリー市場の急成長のためだと分析する。分析会社によると、デリバリー注文件数は２０１８年８月２３００万件から昨年８月３６００万件へと５６％増加した。デリバリーの形態も多様化しており、特に就職難の若者がデリバリーのバイトに飛び込んでいる。最近１８～２４歳の若年層の産業災害事故死亡者の４４％がデリバリー事故のためという統計も出てきた。

配達業従事者は増えつつある事故の原因を賃金体系から見出している。大型デリバリーアプリ企業を中心に別名「デリバリーライダー」らの労働力を安く利用する様々なシステムを競争的に発売しているためだ。少しでもお金を稼ぐためにデリバリーの時間を短縮しようとするからライダーが街の無法者に追い込まれるというのが彼らの説明だ。取り締まりに一度でもかかれば一日の賃金が飛んでしまう生計型業種という点が取り締まり機関をためらわせるのも現実だ。

諸々の事情を考慮しても厳然と存在する道路交通法を無視して自身の命はもちろん、他人の安全まで脅かす乱暴運転が容認されるわけにはいかない。飲酒運転の取り締まりやスクールゾーンの取り締まりの経験からすでに強力な規制の効果は確認されている。

交通信号と法を順守する人々が「死の疾走」の恐怖を抱いて生きる理由はない。

ムン・ビョンジュ／社会第２チーム長