米国優先主義を前面に掲げたトランプ主義（Ｔｒｕｍｐｉｓｍ、トランピズム）の「悪夢」が、イラン革命防衛隊「コッズ部隊」のガセーム・ソレイマニ司令官の除去を通じて中東地域で現実のものとなりつつある。

イラク議会が５日（現地時間）、米軍撤収を議決した後もトランプ大統領がお金の話を繰り返していることが代表的だ。トランプ大統領は「イラクには非常に高い、数十億ドルが投じられた空軍基地がある。イラクがここに投じられた金を出さない以上、離れない」と話した。イラクが米軍を追放する場合、強力な制裁を加えるとしながらだ。イランと国境を接しているイラクが、米国の対イラン政策で核心的戦略要衝地である点は見過ごした発言だった。

ソレイマニ氏の除去で「こぶを取ろうとしたところ別のこぶがついた」という指摘も、トランプ大統領のこのような中東情勢に対する判断力不足に端を発している。ニューヨーク・タイムズ（ＮＹＴ）の外交・安保専門コラムニスト、トーマス・フリードマン氏はソレイマニ氏を「イランで最もまぬけな者」と称し、攻撃的な武力使用でイランに有利な核合意を米国が破る名分を与え、イラクの政治に過度に介入してかえって反イラン感情をあおったと指摘した。フリードマン氏は「イランにまともな議会があったとすれば、ソレイマニ氏はすでに解任されていただろう」としながら「だが、これからイランでは殉教者を崇めて星条旗を燃やすようになるだろう」とした。

これに関連し、韓国国立外交院のイン・ナムシク教授は「ソレイマニ氏は政治的存在感はあるが、事実、力だけ見れば彼に代わる人物はイランに何人もいる。だが、米国が除去することによって彼は殉教者であり英雄になり、米国はイランを封じ込めるために非常に重要なイラクを失う可能性も抱えることになった」と分析した。また「まるでイラク戦のデジャヴュだが、今は米政府内にその時のようなネオコン戦略家もいないように見えることが問題」と指摘した。

実際、トランプ大統領がソレイマニ氏の除去を決めたのは、進言できる参謀グループがいない点が大きかったという指摘もある。ジェームズ・マティス前国防長官、レックス・ティラーソン前国務長官、ハーバート・マク　マスター前大統領補佐官（国家安全保障担当）らいわゆる「大人の枢軸」に属する参謀の退陣で、安全ピンが抜かれたという懸念が現実になったといえる。彼らはトランプ大統領が軽率な決定を下さないように引き止める役割を果たし、外交界では「抵抗の連帯」とも呼ばれていた。

２０１８年初め、トランプ大統領が在韓米軍家族の疎開令を下そうとした時、「北朝鮮に対する攻撃の信号と見なされかねない」として積極的に反対し、なかったことにした人物がマティス氏だった。マティス氏はイラクやアフガニスタン戦争などを直接指揮した野戦司令官出身で、中東地域に対する理解も深かった。対米消息筋は「ロバート・オブライエン大統領補佐官（国家安全保障担当）は中東問題を扱った経験がなく、マイク・ポンペオ長官も、事実、トランプ大統領を満足させるイエスマンの役割のほうに注力する側面がある」と伝えた。これに関連し、ジョン・マクラフリン元中央情報局（ＣＩＡ）副局長は「イランとの潜在的紛争で核心であるトランプ大統領と内閣の明らかな２つの資質は、信頼度が低く経験が制限的ということ」とワシントン　ポスト（ＷＰ）に話した。

イランが核合意破棄の可能性を明らかにしながら核威嚇が高まるのではないかとの憂慮も出ている。２０１５年に締結された合意の核心は、核兵器１個の生産にかかる時間（Ｂｒｅａｋｏｕｔ　ｔｉｍｅ）を延長するもので、イランは２０％以上の高濃縮ウランは１５年内に全量薄めることにした。イランが実際に核活動を再開すれば、１年ほどあれば武器化が可能だと国際社会はみている。