「『Ｙｏｕ　ｔｒｙ　ｍｅ（われわれを試してみなさい）』という話を日本にしたい」。

「事実でなければ小説にすぎない」。

試してみろというのは青瓦台（チョンワデ、大統領府）の鄭義溶（チョン・ウィヨン）国家安保室長の言葉で、日本メディアの報道を小説として批判したのは尹道漢（ユン・ドハン）国民疎通首席秘書官だ。文在寅（ムン・ジェイン）大統領の核心側近であり「秘書」である２人が実名で他国を猛非難したのは異例だ。専門家らは「文大統領の裁可なくこうした話をするのは不可能だ。事実上文大統領のメッセージだとみるべき」と話す。事実彼らに指示できるのは文大統領しかいない。

韓日軍事情報包括保護協定（ＧＳＯＭＩＡ）の条件付き猶予と輸出管理当局間の対話開始で縫合するようだった韓日間対立が再び火がつく雰囲気だ。その前面に青瓦台が出た。

◇韓日対立縫合どころか再点火の兆し

「会見内容が違ったことに対し日本が謝罪してきた」という鄭室長の前日の発言をめぐり、２５日に「そのような事実はない」（読売新聞報道）→「日本に抗議し日本側は謝罪した」（尹首席秘書官）→「政府として謝罪した事実はない」（菅義偉官房長官）と真実をめぐる攻防まで起きた。

これはしかし両国首脳間の不信が生んだ症状にすぎない。今回のＧＳＯＭＩＡ局面をたどりながらすでに溝は掘られるだけ掘られた両首脳間の対立は深まり、信頼回復はさらに遠ざかったという解釈が支配的だ。文大統領と安倍晋三首相は相克に近い。

文在寅政権は民族主義性向が濃厚な進歩政権だ。光復節（解放記念日）の祝辞を通じ「だれも揺さぶることのできない国」を主唱した場面が象徴的だ。日本の輸出規制と韓国のＧＳＯＭＩＡカードが真っ向からぶつかり合い対立が最高潮に達したタイミングだが、文大統領は日本を直接批判する代わりに南北間の協力を象徴する「平和経済」を克日の解決法として提示した。安倍首相は極右に近いというのが韓国側の見方だ。Ａ級戦犯だったが赦免された後に首相を歴任した岸信介の外孫である彼は祖父よりも右寄りに傾いたと評価される。戦争放棄などを規定している平和憲法９条を変えるのが政治人生の課題だ。

始まりから異なる両首脳の対立は時間が過ぎて漸増した。青瓦台は韓半島（朝鮮半島）非核化プロセスから日本が韓米と違う声を出したという不満が大きい。また「日本は思い通りにならないと北東アジアの構図を組み直そうと輸出制限措置を持ち出した」という認識を持っている。安倍首相は朴槿恵（パク・クネ）政権時代の慰安婦問題を文大統領が原点に戻したことに対し反感が大きいというのが専門家らの分析だ。延世（ヨンセ）大学政治外交学科のキム・ギジョン教授は「歴史観が違う上に日本は『韓半島は南と北で分離して管理する』という基本的な戦略観で、文在寅政権の平和共存政策を受け入れることができなかったのだろう」と主張した。

◇友好国に「Ｙｏｕ　ｔｒｙ　ｍｅ」外交的議論の的

外交界ではようやく関係改善と懸案解決の機会をまとめても両国とも依然として国内政治に足かせをかけられているという懸念が出ている。国内世論を考慮して相手方に強く出る対応をするのは解決法摸索に役立たないということだ。ＧＳＯＭＩＡの場合、東アジア研究院が今月初めに１０００人を対象に実施した世論調査でも終了決定を支持するという回答が６０．３％で反対の１８．９％の３倍以上だった。こうした状況で日本に低姿勢を見せては近く行われる総選挙での打撃は避けられない。

日本も例外ではない。日本を少しの間だけでも活況に導いたという「アベノミクス」が停滞する状況で最近では政府主催の花見行事を通じて地方区を管理したといういわゆる「桜を見る会私有化議論」が起きた。日本経済新聞がこの日発表した安倍内閣支持率は５０％で、先月より７ポイント下がった。こうした状況で対韓強硬路線は避けられない。

ＧＳＯＭＩＡ妥結後に続く局面で日本の姿勢を批判する声は大きい。自由韓国党所属のユン・サンヒョン国会外交統一委員長も「輸出規制再検討をそっくり除いて局長級会談再開だけを明らかにした今回の日本のＧＳＯＭＩＡ猶予関連発表は外交上の信義誠実の原則に反するもの」と指摘した。

しかし青瓦台高位関係者が「安倍晋三首相は『何の譲歩もしなかった』と話した」という日本メディアの報道に対し「事実なら極めて失望的だ。日本政府指導者として果たして良心を持って言える言葉なのか問わざるをえない」として感情的に対応したことに対する批判も出ている。公開発言でないメディア報道による伝聞を根拠に青瓦台高位関係者が相手国の指導者の良心を指摘したのは異例だ。外交的に先例を見つけるのが難しい対応だ。

一方、鄭室長は「日本に『ｙｏｕ　ｔｒｙ　ｍｅ』『そうか、継続してそうするなら私がどんな行動を取るかわからない』という警告性発言をしたい」とした。外交界では韓国の外交安保ラインの責任者が友好国に公開的にする性格の発言ではないとの指摘が出ている。これに先立ちトランプ米大統領は２０１７年１１月の訪韓時に国会演説で「Ｄｏ　ｎｏｔ　ｔｒｙ　ｕｓ（われわれを試すな）」と警告したことがあるが、対象は北朝鮮だった。