冷え込んでいる韓日関係にもかかわらず、日本で韓国語の需要が着実に増加していることが明らかになった。今年日本で行われた韓国語能力試験（ＴＯＰＩＫ）の受験者は昨年より１０％程度増えた２万７０００人余りで過去最多の人員だったと日本経済新聞が２１日、伝えた。１９９７年初回の時は１５００人余りで開始し、１０年間で２．６倍程度増加した。

ＴＯＰＩＫは全世界７０カ国で実施中だが、日本では年間３回全国３０カ所で施行されている。

韓国語の需要は主に１０～２０代の若い女性に集中している。駐大阪総領事館が今年大阪内の受験者を分析した結果、計４５００人の中で９０％が女性だった。年齢別では２０代が４８％で最も多く、１０代が３０％で後に続いた。特に、１０代の場合、１０年前には１％にも及ばなかったということから爆発的な増加傾向を見せた。

先月、初めてＴＯＰＩＫを実施した大阪府堺市のある高校２年の女子生徒は「小６のころ見た韓国ドラマがきっかけで韓国に興味を持った」とし「将来は韓国に留学したい」と日経に話した。このようにドラマとＫポップ、韓国料理などいわゆる韓流文化を契機に韓国語の勉強を始めた若年層がどんどん増えている。駐大阪総領事館の調査では受験目的で「就職」「留学」より「実力向上」が６０％で高かった。それだけに個人的な好みと韓国語の勉強が密接な関係があるということだ。

韓国語の過程が設置されている大学や専門学校への支援も増加傾向だ。２０１４年韓国語専攻（新入生２５人定員）を開設した京都産業大学には支援の問い合わせが殺到している。入試広報担当者は日経に「日韓関係悪化の影響は感じられない」と話した。

駿台観光&外語ビジネス専門学校（豊中市）の韓国語過程の場合、２００３年初めて開設された時は数人に過ぎなかった学生が今年は３００人を超えた。学校側は来年度の入学希望者が今年よりさらに多いものと予想している。講師を務める鄭盛旭（チョン・ソンウク）さんは日経に「Ｋポップにはまって、歌詞やインタビューをもっと理解したいと韓国語を始める若者が多い」と話した。

日本人韓国留学生も着実に増加している。大学・専門学校を合わせて４月を基準に４３００人余りに昨年より１０％増加した。

このようなブームを続けていくためには関連産業への就職などが円滑になるべきだという指摘も出ている。これについて、韓国語講師である鄭さんは日経に「日訪日客の落ち込みや航空会社の減便が続けば、就職に影響が出かねない」と懸念した。