非核化に向けた米国の「創意的なアイディア」を北朝鮮は「手ぶら」で非難した。米国が２週以内の交渉再開を提案したところ、北朝鮮は一気に断った。４～５日（現地時間）、スウェーデン・ストックホルムで開かれた米朝間実務交渉が決裂で終わった後、両側の立場から現れた違いだ。

実務交渉後、北朝鮮は２度にわたり立場を発表した。直後である５日午後６時４０分ごろ（現地時間、韓国時間６日午前１時４０分ごろ）、ストックホルムでは北側交渉首席代表である北朝鮮外務省の金明吉（キム・ミョンギル）巡回大使が、６日午後８時（韓国時間）を少し過ぎては平壌（ピョンヤン）で外務省報道官が談話を発表した。

金大使は現地の記者会見で「米国が手ぶらで交渉に出てきたのは問題を解決する考えがないということを見せる。だから、私は非常に不快だと思う」として決裂を宣言した。また「朝鮮半島の完全な非核化はわれわれの安全と発展を脅かすすべての障害物がきれいに除去される時に限って可能だ」と主張した。

外務省報道官談話はさらに直接的なものだった。「米国がわが人民の生存権と発展権を阻害する朝鮮に対する敵対視政策を完全かつ不可逆的に撤回するための実際的な措置を取る前には今回のようなおぞましい交渉をする意欲がない」と明らかにした。

国際社会が北朝鮮に要求してきた「完全で検証可能かつ不可逆的な非核化（ＣＶＩＤ）」に北朝鮮は「完全で不可逆的な敵対視政策の撤回」で対抗したわけだ。

特に、これは米国の立場表明以降出てきた。米国務省のモーガン・オルタガス報道官が金大使の立場が発表されて３時間が過ぎた後「これに先立って出された北朝鮮代表団の発表は協議内容と精神をまともに反映していない。米国は創意的なアイディアを持っており、北側の相手方と良い協議をした」としたが、北朝鮮がさらに反論したものだ。交渉決裂から約１８時間後、米国の立場発表からは約１５時間が過ぎてから出てきたため、これは金正恩（キム・ジョンウン）北朝鮮国務委員長が交渉チームの報告を受けて熟考した末に出されたものと見られる。

オルタガス報道官が２週内にストックホルムで再び会って協議しようというスウェーデンの提案を公開して「（北側にも）これを受け入れることを提案した」としたのも一気に断った。北朝鮮外務省報道官は「米国が今回の交渉で両側が２週間後に会う意向だと事実と全く根拠のないことを言っているが、板門店（パンムンジョム）首脳会談から９９日が過ぎた今日まで何も考案して出さなかった彼らが２週間という時間内にわれわれの期待と全世界的関心に応じる代案を持ってくるわけがない」として「米朝対話の運命は米国の態度にかかっており、その時限付きは今年末まで」と釘をさした。

この他にも「米国側代表の旧態依然な態度はわれわれの期待があまりにも雲をつかむような希望だったということを感じさせた」「期待が大きいほど失望はより大きいもの」と責任を米国に転嫁した。

交渉で両側は北朝鮮が要求してきた体制の安全保障と制裁解除をめぐり平行線をたどった。特に、北側は制裁解除だけでなく韓米軍事演習の中断、米国戦略資産の展開中断など米国が取るべき行動を交渉の場で提示したという。北朝鮮の外務省報道官が要求した米国の「実際的な措置」がこれと関係がある。

一方、オルタガス報道官は「米側代表団はシンガポール共同声明の４項目でそれぞれ進展できる新しい構想（ｎｅｗ　ｉｎｉｔｉａｔｉｖｅｓ）を紹介した」として柔軟性を強調した。しかし、非核化の最終目標とロードマップを合意した後の行動は同時並行的に行うという米国の基本原則は変わっていないという。制裁は交渉力の確保のためにできる限り長く維持される必要があるという立場にも変わりがなかった。

結局、北朝鮮の算法は米朝首脳会談を開いてトランプ大統領から思い切った決断を勝ち取るというものだと見られる。金大使が「われわれの核実験と大陸間弾道ミサイル（ＩＣＢＭ）試験発射の中止がずっと維持されるか、それとも繰り返されるかは全的に米国にかかっていた」と言ったのは金委員長が金大使の口を通じてトランプ大統領に発信した脅しということだ。ただし、金大使は対話と交渉を通した解決原則を再び確認して余地は残した。

一方、米国の偵察機「Ｅ－８Ｃ　ＪＳＴＡＲＳ」が日本沖縄の嘉手納米空軍基地に配備された。６日、海外軍用機追跡サイトである「エアクラフト・スポット」などは前日である５日、Ｅ－８Ｃ２機が嘉手納基地で捉えられたとし「韓半島（朝鮮半島）作戦のためのものと見られる」と伝えた。２５０キロメートル外の地上標的を監視できるＥ－８Ｃは、北朝鮮のミサイル発射など挑発に先立って東アジア一帯を飛行した。

今度は米朝実務交渉の局面で北朝鮮が潜水艦発射弾道ミサイル（ＳＬＢＭ）を試験発射したことに続き、ＩＣＢＭ発射まで言及すると関連監視を始めたという見方がある。