世界の半導体市場の低迷に終わりが見えない。昨年末から始まった売上高の減少が８カ月連続で続いている。半導体市場の低迷は国内の輸出にとっても直撃弾となっている。半導体は昨年の輸出（６０５４億ドル、現レートで約６５兆円）の２０．９％（１２６７億ドル）を占めた。半導体の善戦で昨年初めて６０００億ドルを越えた輸出も、今年は半導体が不振に陥り見通しが不透明になった。

世界半導体市場統計（ＷＳＴＳ）は２日、「８月の世界の半導体売上高の集計結果は３４２億ドルだった」と発表した。これは昨年の同期間に比べて実に１５．９％減少しており、今年１月から８カ月連続で減少を記録している。ＷＳＴＳによると、今年１月の半導体売上高は約３５５億ドルで、２０１８年１月と比べて５．７％減少した。特に６月から前年比減少幅が拡大し、１５％を上回っている。

今年に入り、世界の半導体市場がより急速に縮小した決定的な理由は、２０１７～２０１８年に爆発的な成長を見せたメモリ市場の低迷だ。まず、フェイスブックやアマゾン、アップルのようなグローバルＩＴ企業のデータサーバーへの投資が急減した。また、スマートフォンやタブレットなどのモバイル機器の販売が停滞および減少していることが原因だ。これにより、年明けだけには６ドル台だったＤ－ＲＡＭ（ＤＤＲ４　８Ｇｂ基準）の企業間の契約価格（固定取引価格）が先月には２．９４ドルまで５０％以上暴落した。このようにＤ－ＲＡＭの販売が年始に比べ半数の水準まで減少したため、サムスン電子やＳＫハイニックスなどは昨年と同水準の数量を販売しても収益性が悪化している。

このような半導体市場の不況は韓国の輸出減少に直結している。産業通商資源部によると、昨年９月の半導体輸出額は８５億７００万ドルで、前年同期比で３１．５％減少した。昨年の半導体輸出額は１２６７億ドルで、前年比２９．４％増加し、単一品目史上最大記録を作成した。しかし、半導体不況が続き、昨年１２月の月間半導体輸出額が８９億ドルで、前年同期比８．４％減少し、以後９月まで１０カ月連続で減少が続いている。

今年最後に残された１０－１２月期の半導体の景気の見通しも不透明だ。米中貿易紛争、英国の欧州連合離脱、米国の弾劾政局突入などで世界経済の不確実性が高い。更にサムスン電子とＳＫハイニックスは日本発の輸出規制で業界の状況の不確実性に苦しんでいる。

ただ、米国のディズニーやアップルが大規模な動画ストリーミング・サービスの需要に合わせ、データセンターへの投資の動きを見せている。また、中国が大々的な５Ｇ（５世代移動通信）投資を敢行し、スマートフォンの需要が増えており、パソコンの需要も回復の兆しを見せていることは、メモリ市場にとっては好材料として作用する見通しだ。

大信証券のイ・スビン・アナリストは、「サムスン電子やＳＫハイニックスなどがデータサーバ用のＤ－ＲＡＭの在庫をまだ多く持っている」とし「１０－１２月期にも半導体の需要が完全に回復する可能性は低い」と述べた。ＮＨ投資証券のト・ヒョヌ・アナリストも「Ｄ－ＲＡＭ市場の供給過剰の状況は１０－１２月期にも続くだろう」とし「ただ、ＮＡＮＤ型フラッシュの価格は少しずつ上がっているため、ＮＡＮＤ型の売上の比率が高い企業は１０－１２月期の業績が良い可能性がある」と述べた。