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日本キャンプに行かない、韓国プロ野球も「No Japan」

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2019.09.20 08:32
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プロ野球球団が日本キャンプを次々と中止している。国民的な反日情緒を考慮した決定だ。各球団は日本の代わりとなる国内外のキャンプ地を物色している。10球団の春季キャンプにかかる費用は100億ウォン(約9億円)程度と推算される。日本不買運動(No Japan)の核心「日本旅行をしない」にプロ野球が参加するということだ。

KBOリーグ正規シーズンの終了を控え、各球団は来年の春季キャンプ(1月末-3月初め)場所を交渉中だ。普通は翌年の球団日程を10-11月に確定する。残された時間は多くない。さらに数球団がキャンプ地を変更する計画であり、球場確保競争が激しい。10球団のうち7、8球団はまだ春季キャンプ地をを確定していない。しかし「脱日本」傾向は確実だ。

昨年日本を旅行した韓国人は約754万人だった。これら旅行者は日本で約7兆ウォン(韓国銀行資料)使った。1人あたり100万ウォンほどだ。日本の小都市に向かう格安航空路線が多く、観光客は比較的少ない費用で日本旅行を楽しんだ。

日本政府観光局(JNTO)によると、8月に日本を訪問した韓国人観光客は前年同月比48%減の30万8700人だった。日本政府が7月に始めた輸出規制強化措置に対する反発だ。韓国で広がる日本不買運動のうち「旅行に行かない」のが最も効果的な対応手段という国民認識が高まっている状況だ。

ファンに敏感になるしかないプロ野球球団がこうした雰囲気を無視することはできない。各球団はシーズンが終わると、若手選手や2軍選手を中心に秋季キャンプをする。昨年11月にはNC・キウムを除いた8球団が韓国より暖かい沖縄や宮崎などで秋季キャンプをした。この期間、球団は2億-3億ウォンを航空・宿泊・食事費用などとして支出する。

7月に日本不買運動が始まった後、各球団は急いで秋季キャンプ地を変更した。KTは台湾高雄に行く予定だ。NCは米国、SKは豪州または台湾で秋季キャンプを計画している。残りの7球団は国内でする予定だ。

春季キャンプは秋季キャンプより規模が大きい。球団によって異なるが、コーチ・選手約60人と球団職員約20人が40日間ほど滞在する。費用は一般旅行客とは比較にならないほど多い。

春季キャンプは普通1次(体力トレーニング中心)と2次(ゲーム中心)に分けて行われる。これまで日本は2次キャンプ地として人気が高かった。今年初めにもSK・ハンファ・起亜・サムスン・ロッテ・LGが沖縄で、斗山が宮崎で2次キャンプをした。このうちハンファ・起亜・サムスンは1次キャンプ地も沖縄だった。

起亜の球団関係者は「1、2次春季キャンプを同じ地域ですれば10億ウォンほど支出する」と話した。したがって今年1、2次キャンプをともに日本でした3球団の費用だけで30億ウォンと推算される。2次キャンプだけを日本でした4球団もその半分の5億ウォンほどを使ったとみられる。結局、今年は7球団が40日間に日本で使った費用は50億ウォン程度となる。これは球団の予算であり、それ以外にも選手とコーチ陣、職員が私的に使う食事・ショッピング費用などがある。さらに球団別に数十人の取材陣とファンがキャンプ地を訪れる。球団予算のほかこうした支出まで加えると、10球団が日本に滞在する間に韓国人は年100億ウォンほど出費するというのが球団側の説明だ。

金額も金額だが、韓国プロ野球球団が日本に行かないという事実自体がどの反日運動よりも象徴性を持つ。特にキャンプ地は観光業の比率が大きい地方都市という点でなおさらだ。河野俊嗣宮崎県知事は17日、朝日新聞のインタビューで「取りやめになり残念だが、引き続き球団に門戸を広げていきたい」と語った。

「脱日本」方向は決まったが、代わりのキャンプ地を確保しなければいけない球団は慌ただしい。起亜は実務者を米国に派遣し、アリゾナとカリフォルニアで球場を確保しようと交渉している。ハンファやロッテも米国でキャンプ地を探すという。沖縄県恩納村と球場賃貸長期契約を結んでいるサムスンも代案を準備している。サムスン球団の関係者は「状況を注視しながらあらゆる可能性を残している」と語った。

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    2019.09.20 08:32
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    反日情緒の影響で韓国プロ野球球団がキャンプ地として利用してきた日本から手を引いている。斗山が使用していた宮崎県西都市の球場。[中央フォト]
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