我らが韓米同盟はお元気だろうか。８日間で韓日軍事情報包括保護協定（ＧＳＯＭＩＡ）破棄、大使呼び出しに続き米軍基地の早期返還要求まで、韓国政府が米国を刺激することを一気にやっているのを見て、このような疑問が浮かんだ。先日、ワシントンに行ってきた専門家は「米国官僚の口から文在寅（ムン・ジェイン）政権初期によく使っていた『盧武鉉（ノ・ムヒョン）の時も耐えた』という言葉が消えた」と言った。その時より現政権の政策の方向をはるかに深刻に考えているという意味だ。

青瓦台（チョンワデ、大統領府）の重鎮が「同盟も国益に先んじることができない」と言う状況だから、米国の懸念もある意味当然だ。青瓦台側の発言は韓国が同盟関係にやきもきしていないことを知らせるためのものかもしれない。しかし、筆者にはこのような措置が米国とは決別し、中国の懐に入ろうとする「遠米近中」政策の一環に読み取れる。

文在寅大統領が書いたものを見れば、中国には愛情をたっぷり与えつつ、米国は好ましくない視線で見る根の深い偏向を発見することになる。文在寅大統領が「最も感銘深く読んだ」という本だけ見てもすぐに分かる。大統領選挙候補時代の文大統領は進歩ジャーナリストだった故・李泳禧（リ・ヨンヒ）漢陽（ハニャン）大学教授の『転換時代の論理（原題）』を人生の本に挙げた。文大統領は同書について「米国を無条件の正義として受け入れ、相手は倒して捨てるべき悪として扱われてしまう、韓国社会の虚偽意識を裸にすることだった」と説明した（『運命 文在寅自伝』）。直接的に言ってはいないが、この本で米国が正義でないことを切に感じたという話に聞こえる。

米国には爪を立てた半面、この本はベトナム戦争を「植民地解放戦争」と規定し、北ベトナムと中国共産党に好感を示した。このような認識通りであれば、帝国主義的米国とは決別し、中国と手を握るのが当然の手順だ。大統領選挙前のマニフェスト集のような『人が優先だ（原題）』にも、このような考え方の流れが感知される。ここで文大統領は「バランス外交」を論じたが、中国との関係をより重要視した。

次に、「遠米近中」路線は望ましいだろうか。結論として正統同盟理論の視点から見れば、無謀な選択だ。同盟理論によると、強大国を隣人に置いた中小国には２つの選択が存在する。他国と手を握って強大国に対抗する「同盟（ａｌｌｉａｎｃｅ）戦略」、または大国の味方になる「便乗（ｂａｎｄｗａｇｏｎｉｎｇ）戦略」だ。東洋・西洋に関わらず賢者は遠く離れた国と手を握り、周辺強大国を牽制する方がよいと教えている。孫子の兵法に出てくる「遠交近攻」、すなわち「遠い国と力を合わせ近い国を打つ」という駆け引きは同盟戦略の中核と脈を同じくする。

多くの面から見ても周辺強大国の味方にばかりなって安全を図ろうというのは大きな誤りだ。最大の弱点は、大国の脅威から抜け出す代わりにあらゆる干渉や要求が後を絶たない危険が大きいという点だ。たとえ、当面は放って置かれるとしてもリーダーの考えや政権が変わればどうなるか分からない。

実際に周辺大国を信じて悲惨な運命を迎えた事例は珍しくない。１８世紀末、ポーランドはロシアの女帝エカチェリーナ２世の圧力に負け、彼女の元恋人を王座に座らせた。ポーランドの新しい王は、ロシアが心強い後援国になるものと確信した。しかし、現実は非情だった。エカチェリーナ２世はプロイセン、オーストリアと組み、ポーランドの領土を占領してしまう。第２次世界大戦後に親ソ連路線を選んだフィンランドは安全を保障される代わりに様々な干渉に苦しまなければならなかった。ソ連を批判する本や映画でさえ禁じられるほどだった。

西海（ソヘ）を間に置く韓国と中国は、運命的にいくつかの紛争に関わるほかない。違法操業、粒子状物質、領空侵犯など今も多く、今後も続くだろう。これまで中国がどれほど高圧的に出たのかは説明する必要さえない。米軍が駐留中なのに、このような状態だから韓米同盟が崩れれば、どんな屈辱を経なければならないか、暗たんとしている。残念ながら浮上する超大国、中国をすぐ側に置く韓国としては「韓米同盟が国益」であることを忘れてはいけない。

南禎鎬（ナム・ジョンホ）／論説委員