「我々は炭素含有量を縮小する方向でエネルギー転換を推進中だ。新再生可能エネルギーと原子力エネルギーがクリーンエネルギー（ｃｌｅａｎ　ｅｎｅｒｇｙ）を生産する巨大な寄与をすることになるだろう」

アラブ首長国連邦（ＵＡＥ）のスハイル・マズルーイ・エネルギー産業相が第２４回世界エネルギー総会を開幕する場で述べた発言だ。

第２４回世界エネルギー総会が９日（現地時間）、アラブ首長国連邦（ＵＡＥ）アブダビで開幕した。世界のエネルギー総会は世界エネルギー協議会（ＷＥＣ）が３年に１度開催する世界最大のエネルギー産業会議だ。この日も米国・ロシアなど５０カ国のエネルギー担当閣僚をはじめ、合計１５０カ国以上１万５０００人余りのエネルギー分野の中心人物が一堂に会した。

今年のテーマは「繁栄のためのエネルギー」だ。時間が経つにつれ人類が消費する電力は増加しているが、逆にエネルギーを生産することができる資源は減少する。このような状況でどうやって資源の浪費を最小限に抑えながら効率的にエネルギーを得られるかを検討する場だ。

行事の趣旨と参加者からも分かるが、単に原子力発電関係者だけ集まった場ではない。韓国政府の雰囲気とは裏腹に、世界中のエネルギー専門家は原子力エネルギーが「クリーンエネルギー」に移行する重要なキーワードだという事実に大半が同意した。

フランス電力公社（ＥＤＦ）のザビエル・ウルサト副会長は同日の行事で「安全で信頼できる電力を生産するための方式は『再生可能エネルギーと原子力エネルギーを効果的に混合すること（ｍｉｘ）』だ」とし「気候変動という『戦闘』で敗北している人類が勝利するための唯一の公式」と主張した。

世界エネルギー総会がアブダビ国際展示場に設けた主要展示場を見て回った結果、世界のエネルギー転換の核心には原子力エネルギーが位置しているという事実をはっきりと確認できた。昨年、バラカ原子力発電所で１号機を竣工したＵＡＥは中東地域初の原子力発電所を建てたという自負心に溢れていた。１９２４年に初めて起動した世界エネルギー総会が９５年の歴史の中で初めて中東で開かれたのもバラカ原発が大きな影響を及ぼした。

ＵＡＥのスルターン・アル・ジャーベル国務長官は「（バラカ原発建設に）ＵＡＥは石油・ガスから新再生可能エネルギーや原子力エネルギーまでのあらゆる形態のエネルギーを支援する生態系を構築した」とし「環境を保護しつつ、ますます拡散するエネルギーの需要を合わせるためにはグローバル・パートナーシップが必要だ」と提案した。

中東初の原子力エネルギー生産国というタイトルをＵＡＥに明け渡したサウジアラビアも黙ってはいなかった。サウジアラビア国王の子息であるアブドゥルアズィーズ・ビン・サルマーン王子は８日、サウジアラビアのエネルギー長官に任命された後、世界エネルギー総会でエネルギー長官としては初めて公務をスタートさせた。この席でビン・サルマーン長官は「サウジアラビアは世界のウラン埋蔵量の５％を保有している」とし「慎重に２つの原子炉を試験中」という事実を公開した。

ＵＡＥ・サウジアラビアを含む中東７カ国は湾岸協力会議（ＧＣＣ）により原発関連規制の改善も推進中だ。ＧＣＣが今回の行事で設けたブースによると、中東７カ国は国ごとに異なるエネルギー関連制度を統一することでエネルギー効率化を推進していた。

独自の原子力発電所の建設技術を有するロシア・中国も原子力発電技術を誇るのは同じだ。ロシアの国営原子力公社ロスアトムは世界エネルギー総会で大型ブースを設け、ロシア製の新型原子炉（ＶＶＥＲ）と小型原子力発電で駆動する原子力砕氷船の技術を紹介した。

ロスアトム・エネルギー・インターナショナル製品マーケティング部リードスペシャリストのマリーナ・ロセバ氏は「今、中国・トルコ・インドなど１０カ国以上でＶＶＥＲセットアッププロジェクトを進行中」とし「ロスアトムは原子力砕氷船を世界で初めて製作した企業」と説明した。

中国核工業集団（ＣＮＮＣ）が世界エネルギー総会で設けたブースはロシアのロスアトムより大きかった。ここで中国は「クリーンエネルギー」の定義として太陽光・風力・水力と原子力を挙げて「原発１基は１５万件の雇用を創出する一帯一路（陸上・海上シルクロード）戦略の中核事業」と紹介した。

福島原発事故があった日本も９日夜（現地時間）の公式行事を終えて「日本の夜（Ｊａｐａｎ　Ｎｉｇｈｔ）」を開催した。この場を設けた日本エネルギー協会は各国のエネルギー要人を招待した席で「福島原発事故は技術的に問題がない人災」とし「日本の原発技術は安全で信頼できる」と強調した。

このように、世界のエネルギー総会に出席した各国は、新再生可能エネルギーと共に人類繁栄のための二大エネルギーとなるのが原子力発電という事実にほとんど異論が出なかった。これは最近の韓国の雰囲気と異なる。脱原発政策を掲げた文在寅（ムン・ジェイン）政府は再生可能エネルギー設備にばかり力を注いでいる。実際、韓国電力によると最近４年間で新再生可能エネルギー設備の容量は１７７．４％増加した。

文在寅政府は来年度、新再生可能エネルギーの予算に１兆２４７０億ウォン（約１１２５憶円）を策定した。２０１５年（２１３３億ウォン）と比べると６倍近くに増えている。原子力発電の生態系を維持するための来年の予算は８８４億ウォンに過ぎない。

アラブ首長国連邦原子力公社（ＥＮＥＣ）のモハメド・アルハマディ社長は「わずか１７歳の私の娘もｉＰｈｏｎｅ・タブレットＰＣ・ノートＰＣとコンピュータを３つも使うほど、国民１人当たりの消費電力が増えているが、ＵＡＥは今後６０年を見据えて原子力発電導入を決定した」とし「おかげで国民が消費電力を気にすることなく、２０５０年には炭素を全く排出しない時代に移行することができる」と述べた。