韓国が過去四半期にしばらく中国に譲っていた「グローバルテレビ１位」の座を奪還した。米中貿易紛争が本格化しながらコストパフォーマンスの高い低価格テレビで物量攻勢をかけていた中国勢の追撃にブレーキがかかったとみられる。

２１日、グローバル市場調査企業ＩＨＳ　Ｍａｒｋｉｔ（マークイット）によると、韓国は今年４－６月期に世界のテレビ市場で出荷量（数量）基準占有率３１．９％で世界１位を占めた。直近の四半期に韓国を抜いて史上初めて世界テレビ出荷１位に立った中国は３０．８％で２位に落ちた。日本の場合、４－６月期世界占有率は１－３月期よりも下落して１２．２％を記録した。

世界最大テレビ市場である北米（米国・カナダ）でも同じだ。中国テレビメーカーの占有率は今年１－３月期３２．６％に高まったが、４－６月期には２０．５％に急落した。中国テレビの牙城が「３カ月天下」に終わったのは、中国テレビの代表走者であるＴＣＬが北米市場で振るわなかったためだ。ＴＣＬは過去四半期に北米市場占有率２６．２％でサムスン電子（２１．７％）をおさえて首位に立った。

韓国関連業界が大騒ぎになった。だが、当時の中国企業の善戦は「放出戦略」の効果だと明らかになった。

業界によると、中国テレビメーカーは過去四半期に北米流通店に供給する出荷量を急激に増やした。米中貿易紛争で中国製品への関税引き上げに対する懸念が大きくなると、中国企業がその前に安価で多くの物量を放出したということだ。実際、ＴＣＬは１－３月期に世界的に８４４万台のテレビを売ったと明らかにした。これは前年同期比３２．５％増となる数値だが、営業利益率は１５．１％とむしろ減った。

メーカー別にはサムスン電子とＬＧエレクトロニクスがそれぞれ世界１・２位を記録した。特に、サムスン電子は今年４－６月期に金額基準で世界テレビ市場占有率３１．５％を記録した。これは２０１３年１－３月期以降、四半期ごとの占有率では６年ぶりとなる最高値だ。大型・高価テレビを志向する「プレミアム」販売戦略が奏功したという評価だ。ＬＧエレクトロニクスが占有率１６．５％で２位を占め、日本のソニー（８．８％）と中国ＴＣＬ（６．３％）、ハイセンス（６．２％）などが後に続いた。数量基準でも、サムスン電子は１９．４％の占有率を記録してＬＧエレクトロニクス（１２．４％）やＴＣＬ（９．４％）、ハイセンス（７．３％）、シャオミ（小米）（５．５％）などを抜いた。

特に２５００ドル（約２７万円）以上の高価テレビ市場でサムスン電子は世界占有率５３．８％（金額基準）で、ソニー（２４．５％）やＬＧエレクトロニクス（１７．８％）よりも大きく先んじている。サムスン電子が主導しているＱＬＥＤテレビの販売量が有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ、有機ＥＬ）テレビを大差をつけて追い抜いたためだ。今年４－６月期の世界ＱＬＥＤテレビ販売台数は、サムスン電子（１０９万台）を含めて計１２０万台で、昨年同期（５５万台）の倍を越えた。

反面、同期間における有機ＥＬテレビの販売はＬＧエレクトロニクス３４万台、ソニー１３万台、パナソニック６万台など６１万台にとどまった。これに対してＬＧエレクトロニクス関係者は「現在、有機ＥＬテレビパネルを作ることができるところはＬＧディスプレーだけなので供給に制限がある」とし「今月末にＬＧディスプレー広州工場が稼働を始め、パネル生産量が増えれば価格などで競争力をつけることができる」と話した。

これに関連してＩＨＳ　Ｍａｒｋｉｔは最近、「ディスプレー長期需要見通し」で全体テレビパネルのうち有機ＥＬテレビパネルの売上額比重が２０１９年８．３％から２０２３年２０．２％に増えると予想した。