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突き進むDHCテレビジョン「嫌韓も自由な言論の範囲内」

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2019.08.16 17:19
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嫌韓発言で論争になっている日本化粧品企業ディーエイチシー(DHC)の子会社DHCテレビジョンが公式コメントを発表した。

DHCテレビジョンは14日、山田晃社長の名義でホームページに掲載したコメントで、該当の番組に問題はないと主張した。コメントは「日韓関係に関する言説は、事実にもとづいたものや正当な批評」としながら「すべて自由な言論の範囲内」と主張した。また「番組内容のどこがどう『嫌韓的』か、どこがどう『歴史を歪曲』しているのかを、印象論ではなく、事実を示し具体的に指摘してほしい」と要求した。

韓国消費者が親会社のDHC製品を不買する状況に対し、DHCテレビジョンは「韓国DHCが提供する商品やサービス、現地スタッフと、DHCテレビの番組内容とは直接何ら関係はない」とし「常識を超えて、不買運動が展開されることは、『言論封殺』」と主張した。

これは13日にDHC韓国支社である「DHCコリア」が発表した内容とは正反対のものだ。DHCコリアは当時、「DHCテレビ出演陣のすべての発言に同意しない」とし「韓国人を軽視する放送中断を要請する」と発表した。

だがDHCテレビジョンは『虎ノ門ニュース』を通じてDHC本社の立場ではないという点をはっきりと明らかにした。進行者が「(DHCコリア代表理事名義の)謝罪が本社とグループ全体の判断ではないんですね」と話すと、コメンテーターとして出演した米国カリフォルニア州弁護士のケント・ギルバート氏は「DHCの韓国の社長は危ないですね。勝手に(謝罪を)やっちゃってね」と答えた。

同じ放送に出演したもう一人のコメンテーター、産経新聞論説委員の阿比留瑠比氏は「世界中で韓国がなくても困る国は一つもない」とし「韓国は本当に馬鹿なの? いっちゃいけませんね。愚かなの? まあ同じですが」と嘲弄した。

OLIVE YOUNG(オリーブヤング)やlalavla(ララブラ)・LOHB’s(ロブス)など国内ヘルスアンドビューティー(H&B)ストア業界は一斉にDHC製品販売を中断した。

ロッテグループ系列オンラインショッピングモールのロッテドットコムはDHCの製品検索を遮断し、新世界グループ系列のオンラインショッピングモール(SSGドットコム)もDHCの主要製品20種余りの販売を中断した。Coupang(クーパン)・TMON(ティーモン)・ウィメプ・Gマーケット・11番街・オークションなどのオンラインマーケットもDHC製品販売を中断したり検索語サービスから除外したりした。

現在、主要大型オンラインショッピングモールのうちでDHC製品を販売しているのはインターパークがほぼ唯一だ。DHCコリアはDHC本社で製造した製品を韓国内10個の編集ショップやオンラインショッピングモールで販売している。DHCコリアの売り上げの62%を占めたOLIVE YOUNGやCoupangをはじめ、多くの店舗が販売を中断した状況だ。

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