サムスンディスプレイが月間１２万枚規模の国内大型ＬＣＤ（液晶表示装置）生産ラインの稼働を中断する。中国発のＬＣＤ供給過剰に米中貿易紛争までが重なり、世界的にテレビの需要が減少しているからだ。

業界によると、サムスンディスプレイは月間９万枚のＬＣＤパネルを生産する忠清南道牙山（アサン）事業場の第８．５世代ＬＣＤ生産ラインＬ８－１の稼働を今月中断する。またＬ８－２－１ラインも来月から月間生産量を３万枚減らす予定だ。国内で毎月生産していたＬＣＤパネル約２５万枚のうち半分近い物量の生産を中断するということだ。

サムスンディスプレイはこの空間に次世代ディスプレーの量子ドット（ＱＤ）ＯＬＥＤ（有機発光ダイオード）パネル生産に向けた投資を検討しているが、また最終決定はしていないという。ＬＧディスプレイも京畿道坡州（パジュ）の第８．５世代ＬＣＤ生産ラインＰ８－２の稼働中断を検討している。

国内ディスプレー業界が相次いで稼働を停止するのはＬＣＤ価格が急落して損失が膨らんでいるからだ。市場調査機関ＩＨＳによると、７月の４３インチＬＣＤパネル平均販売価格は７７ドルと、前年１月（１０６ドル）比で２７％下落した。ディスプレー業界の「脱ＬＣＤ」が予想より早く進行し、近く人員削減があるという見方も出ている。

◆供給過剰に米中紛争でテレビ需要減少…ＬＣＤ発人員削減を予告

韓国国内ディスプレー業界のＬＣＤ（液晶表示装置）パネル生産ライン稼働中断は予想されていた。２０１７年に世界１位ＬＣＤ企業だったＬＧディスプレイが中国ＢＯＥに追い越されてからだ。ＬＧディスプレイとサムスンディスプレイはすでに「脱ＬＣＤおよびＯＬＥＤへの転換」を進めている。供給過剰がさらに深刻になる前に中国企業が簡単に追いつけないＯＬＥＤ事業に移行するという計画だった。

問題はＬＣＤ業界の不況が予想より早く訪れたという点だ。中国企業が大型ＬＣＤパネルを量産する中、米中貿易紛争による景気減速でテレビの需要が冷え込んだからだ。テレビに入るＬＣＤパネルの価格は５月からまた急落した。国内ディスプレー業界はＬＣＤで稼いでＯＬＥＤに投資する計画だったが、ＬＣＤ事業で今年上半期に数百億ウォンの赤字を出した。ＬＧディスプレイは上半期に５００８億ウォン（約４４０億円）の営業赤字を出した。ＬＧディスプレイは依然として売上高の７０％以上をＬＣＤに依存している。

◆ＬＧディスプレイも稼働中断を検討

サムスンディスプレイだけでなくＬＧディスプレイも第８．５世代ＬＣＤ生産ラインの稼働中断を考慮している背景だ。中国テレビ企業の販売が振るわず、中国ディスプレー業界の在庫も急速に増加している。ＬＧディスプレイのソ・ドンヒ最高財務責任者（ＣＦＯ、専務）は「すでに坡州第８．５世代ＬＣＤラインは在庫調節のため稼働率を調整している」とし「今後の意思決定内容は単なる稼働率調整でなく、ラインを稼働すべきかどうかまで含めて考慮している」と伝えた。稼働率調整とは設備を遊休状態にして稼働率を人為的に引き下げることをいう。第８．５世代ＬＣＤを生産している坡州Ｐ８工場の稼働率は６０％水準まで落ちている。

ＬＧディスプレイはＬＣＤ生産ラインの稼働を中断し、これをＯＬＥＤラインに転換する計画だ。この過程で人員削減は避けられないと予想される。生産製品を変更する過程で生産量が大幅に減り、人員が余る可能性があるためだ。ＬＧディスプレイは昨年７－９月期、創業以来初めて生産職の希望退職を受け付けた。今年４－６月期末の職員数は２万９１４７人と、１年前（３万３５２２人）に比べ１３％以上減少した。

ＬＧディスプレイは運営資金を確保するために先月３１日、８１３４億ウォン規模の海外転換社債を発行した。１年後に株式に転換できる債券が大量に発行され、流通量拡大による株価下落の懸念はさらに強まった。市場では人員削減なしには資金調達のための新規投資家募集は難しいという見方が出ている。グループレベルでは系列会社への生産職転換配置なども検討しているという。

先制的に生産量を減らしたサムスンディスプレイはＬＣＤへの依存度が２０％にしかならない。それでも工場の稼働中断による追加の人員削減は避けられないとみられる。

◆大型ＯＬＥＤ投資が加速

ＬＧディスプレイは２９日に開かれる中国広州工場竣工式をきっかけに「ＯＬＥＤグローバル化戦略」を加速する計画だ。大型ＯＬＥＤを生産する企業はＬＧディスプレイが唯一。中国テレビ企業もプレミアムテレビを生産するためにＯＬＥＤパネル購買を望むが、パネルが不足して売れない状況が続いている。広州工場が稼働に入れば供給は円滑になる。試験生産過程で収率を高めるのに注力している。

サムスンディスプレイも大型ＬＣＤに代わるＱＤ　ＯＬＥＤを研究開発している。ＬＣＤ生産ラインの稼働を中断し、ここをＱＤ　ＯＬＥＤ生産ラインに転換する計画だが、量産能力確保などの問題で１年近く関連投資が遅れている。

７－９月期から家電業界のシーズンが始まるだけに、ＬＣＤパネル価格が小幅反騰するという期待も出ている。しかしこれは一時的な反騰にすぎず、長期的な実績改善につながらないという分析が多い。韓国投資証券のユ・ジョンウ研究員は「ＬＣＤパネルの価格が下落する限り、ＯＬＥＤ事業の拡大を通じた収益性改善は容易でないだろう」と述べた。